無形固定資産
連結
- 2013年12月31日
- 2億6841万
- 2014年12月31日 +24.11%
- 3億3313万
個別
- 2013年12月31日
- 2億6841万
- 2014年12月31日 +24.11%
- 3億3313万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2015/05/08 15:16
(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、卸売事業等を含んでおります。(単位:千円) 減価償却費 - 130,911 223 131,135 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 107,860 - 107,860
2.調整額の内容は以下のとおりであります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 社内における利用可能期間(5年)2015/05/08 15:16 - #3 業績等の概要
- 投資活動によるキャッシュ・フローは、330百万円の支出となりました。2015/05/08 15:16
これは主に、有形及び無形固定資産の取得による支出264百万円によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社及び国内連結子会社は建物(附属設備を除く)については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8~38年
機械装置及び運搬具 8年
工具、器具及び備品 4~15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 社内における利用可能期間(5年)
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とする定額法によっております。残存価額については、リース契約上に残価保証の取り決めがあるものについては当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。なお、主なものはソフトウェアであります。2015/05/08 15:16