建物(純額)
個別
- 2016年4月30日
- 11億9315万
- 2017年4月30日 -18.35%
- 9億7427万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定率法を採用しております。2017/07/25 13:32
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記
- ※2 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2017/07/25 13:32
前事業年度(自 平成27年5月1日至 平成28年4月30日) 当事業年度(自 平成28年5月1日至 平成29年4月30日) 建物 26,688千円 4,655千円 工具、器具及び備品 3,578千円 4,783千円 - #3 担保に供している資産の注記
- (イ)担保に供している資産2017/07/25 13:32
(ロ)上記に対応する債務前事業年度(平成28年4月30日) 当事業年度(平成29年4月30日) 建物 170,966千円 36,627千円 土地 409,000千円 409,000千円
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 2 当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。2017/07/25 13:32
建物 新規出店及び既存店舗における改装・改称工事 259,714千円
工具、器具及び備品 新規出店及び既存店舗における改装・改称工事 185,021千円 - #5 減損損失に関する注記
- 前事業年度(自 平成27年5月1日 至 平成28年4月30日)2017/07/25 13:32
当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として主として店舗を基本単位に資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 神奈川県平塚市他 店舗資産 建物・工具、器具及び備品、リース資産及び長期前払費用
資産グループ単位の収益等を踏まえて検証した結果、一部の店舗資産については将来キャッシュ・フローによって当該資産の帳簿価額を全額回収できる可能性が低いと判断し、各資産グループの帳簿価額を回収可能な価額まで減額し、当該減少額66,859千円を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物56,924千円、工具、器具及び備品2,822千円、リース資産6,687千円、長期前払費用425千円であります。