#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～15年
工具、器具及び備品 3～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアにつきましては社内における利用見込可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。2019/12/20 16:22
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ロ無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(社内利用分)
社内における利用見込可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
2019/12/20 16:22
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアにつきましては社内における利用見込可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
4.引当金の計上基準
2019/12/20 16:22
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備)及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～15年
工具、器具及び備品 3～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(社内利用分)
社内における利用見込可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とする定額法によっております。
2008年9月30日以前に契約をした、リース物件の所有権が借主に移動すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2019/12/20 16:22