メディカル一光グループ(3353)の建物及び構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年2月28日
- 33億9252万
- 2010年2月28日 +11.06%
- 37億6763万
- 2011年2月28日 +11.63%
- 42億574万
- 2012年2月29日 +8.85%
- 45億7801万
- 2013年2月28日 +18.72%
- 54億3509万
- 2014年2月28日 +16.37%
- 63億2457万
- 2015年2月28日 +47.93%
- 93億5587万
- 2016年2月29日 +5.2%
- 98億4226万
- 2017年2月28日 +12.76%
- 110億9861万
- 2018年2月28日 -0.05%
- 110億9338万
- 2019年2月28日 +5.54%
- 117億798万
- 2020年2月29日 +2.26%
- 119億7311万
- 2021年2月28日 +3.68%
- 124億1334万
- 2022年2月28日 +0.31%
- 124億5183万
- 2023年2月28日 +0.67%
- 125億3511万
- 2024年2月29日 -0.35%
- 124億9094万
- 2025年2月28日 +9.49%
- 136億7657万
- 2026年2月28日 +5.41%
- 144億1672万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/05/19 15:05
建物及び構築物 10~39年
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/05/19 15:05
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 建物及び構築物 338千円 5,215千円 車両運搬具 0 0 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2026/05/19 15:05
担保付債務は次のとおりであります。前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 定期預金 -千円 25,000千円 建物及び構築物 489,390 464,601 土地 29,827 29,827
- #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は次のとおりであります。2026/05/19 15:05
前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 建物及び構築物 458,611千円 508,783千円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年3月1日 至 2025年2月28日)2026/05/19 15:05
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として主に店舗及び介護施設を基本単位とし、不動産事業に係る資産及び遊休資産については個別物件を基本単位としてグループ化しております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 山梨県 1件 店舗 土地、建物及び構築物 115,605 島根県 1件 介護施設 建物及び構築物、無形固定資産その他 62,207 大阪府・京都府 3件 店舗 建物及び構築物 23,816 滋賀県・福井県 2件 店舗 土地、建物及び構築物 805 三重県・愛知県 2件 店舗 建物及び構築物 771 合計 203,206
営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額203,206千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物105,452千円、土地97,684千円、無形固定資産その他69千円であります。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産の残高は19,146百万円となり、前期末比1,181百万円増加いたしました。これは主に、売掛金が883百万円、商品が145百万円、流動資産のその他が800百万円それぞれ増加したものの、現金及び預金が647百万円減少したこと等によるものです。2026/05/19 15:05
固定資産の残高は18,429百万円となり、前期末比2,162百万円増加いたしました。これは主に、投資有価証券が992百万円、建物及び構築物(純額)が510百万円、土地が259百万円、投資その他の資産のその他が505百万円それぞれ増加したものの、敷金及び保証金が115百万円減少したこと等によるものです。
流動負債の残高は11,617百万円となり、前期末比50百万円減少いたしました。また、固定負債の残高は9,619百万円となり、前期末比1,768百万円増加いたしました。負債合計で1,717百万円の増加となった主な要因は、流動負債のその他が688百万円、固定負債のその他が458百万円、買掛金が315百万円、長期借入金(1年内返済予定を含む)及び短期借入金が222百万円、社債が150百万円それぞれ増加したものの、未払法人税等が161百万円減少したこと等によるものです。