減価償却費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年2月28日
- 1013万
- 2010年2月28日 +5.94%
- 1073万
- 2011年2月28日 +46.03%
- 1567万
- 2012年2月29日 +40.18%
- 2197万
- 2013年2月28日 +7.3%
- 2358万
- 2014年2月28日 +9.81%
- 2589万
- 2020年2月29日 +262.84%
- 9395万
- 2021年2月28日 -31.77%
- 6411万
- 2022年2月28日 -5.55%
- 6055万
- 2023年2月28日 -12.83%
- 5278万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2023/05/25 13:12
3 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用及び長期前払消費税等とこれらに係る償却額が含まれております。
当連結会計年度(自 2022年3月1日 至 2023年2月28日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用及び長期前払消費税等とこれらに係る償却額が含まれております。2023/05/25 13:12
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 営業費用のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/05/25 13:12
前事業年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日) 当事業年度(自 2022年3月1日至 2023年2月28日) 退職給付費用 4,171 4,750 減価償却費 60,556 52,785 報酬 60,387 56,005 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2023/05/25 13:12
営業活動の結果増加した資金は、1,307百万円(前年同期比172百万円の増加)となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益1,313百万円、減価償却費・のれん償却額841百万円などの増加要因と、法人税等の支払567百万円、売上債権の増加118百万円などの減少要因によるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 1 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2023/05/25 13:12
2 期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は不動産取得(173,402千円)であり、主な減少額は不動産売却(98,693千円)と減価償却費(39,910千円)であります。また、当連結会計年度の主な増加額は改修工事(5,654千円)であり、主な減少額はと減価償却費(37,347千円)であります。
3 期末の時価は、主として「不動産鑑定評価基準」に基づいて自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行ったものを含む。)であります。