- 3344
- 2021/03/29
- 時価
- 40億円
- PER 予
- 5.9倍
- 2010年以降
- 赤字-19.82倍
(2010-2020年) - PBR
- 0.55倍
- 2010年以降
- 0.27-2.84倍
(2010-2020年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 9.38%
- ROA 予
- 2.32%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ワンダーコーポレーション(3344)の減損損失 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2018年2月28日
- 204万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 3億3998万
- 2020年3月31日 -47.34%
- 1億7902万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高であって、連結損益計算書の売上高の10%以上を占めるものがないため記載を省略しております。2020/06/24 11:18
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2018年3月1日 至 2019年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (3) 支払リース料、リース資産減損勘定の取崩額、減価償却費相当額、支払利息相当額及び減損損失2020/06/24 11:18
(4) 減価償却費相当額及び利息相当額の算定方法(単位:千円) 支払利息相当額 84,704 68,028 減損損失 ― ―
減価償却費相当額の算定方法 - #3 事業構造改善費用に関する注記
- 前連結会計年度(自 2018年3月1日 至 2019年3月31日)2020/06/24 11:18
収益構造改革を早期に進めるために事業構造改善費用4,855,784千円を計上しております。事業構造改善費用の内訳は、事業構造改革に伴う固定資産の減損損失1,185,331千円、在庫評価損2,794,802千円、その他875,650千円となります。 - #4 事業等のリスク
- 当社グループは、2020年3月31日現在、ゲームソフト、音楽ソフト、映像ソフト、書籍、レンタルを柱としたエンタテインメント複合専門店「WonderGOO」、総合リユース専門店「WonderREX」、「TSUTAYA」、「新星堂」の多店舗展開を行っており、その他ドコモショップを営業しております。出店に際しては、事前立地調査に基づく商圏調査等を行っておりますが、既存の同業者、新規参入業者及び自社店舗との競合により、これらの条件を満たす立地を確保出来ない等により計画通りの出店が出来ない場合、当社業績に影響を与える可能性があります。2020/06/24 11:18
なお、今後の店舗収支の悪化等により、スクラップ&ビルド及び減損損失が発生し、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。
②敷金及び保証金について - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 2 当期減少額は以下の減損損失の金額となります。2020/06/24 11:18
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- ※4 減損損失2020/06/24 11:18
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 2018年3月1日 至 2019年3月31日) - #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の主な原因別の内訳2020/06/24 11:18
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2019年3月31日) 当事業年度(2020年3月31日) 減価償却超過額 353,513千円 293,525千円 減損損失 994,375千円 804,189千円 貸倒引当金 36,095千円 34,823千円
- #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の主な原因別の内訳2020/06/24 11:18
(注) 1.評価性引当額が948,833千円減少しております。この減少の主な内容は、当社において、たな卸資産及び減損損失に関する将来減算一時差異に関する評価性引当額が解消したことに伴うものであります。前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 減価償却超過額 380,799千円 322,957千円 減損損失 1,063,266千円 861,450千円 貸倒引当金 36,095千円 38,701千円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産の減損)2020/06/24 11:18
当社グループは、固定資産の減損に係る回収可能性の評価にあたり、主として店舗を基本単位として資産のグルーピングを行い、収益性が著しく低下した資産グループについて、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失として計上することとしております。
回収可能価額の評価の前提条件には、投資期間を通じた将来の収益性の評価や資本コストなどが含まれますが、これらの前提条件は長期的な見積りに基づくため、将来の当該資産グループを取り巻く経営環境の変化による収益性の変動や市況の変動により、回収可能性を著しく低下させる変化が見込まれた場合、減損損失の計上が必要となる場合があります。 - #10 追加情報、財務諸表(連結)
- 新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、政府・自治体からの自粛要請により、店舗の営業時間の短縮や休業を余儀なくされるなど厳しい状態が続いており、国内での個人消費低迷及び来店客の減少等が想定され、営業時間の短縮や休業の期間等が、翌事業年度の財政状態及び経営成績に影響を与えると見込まれます。2020/06/24 11:18
財務諸表の作成にあたりましては、新型コロナウイルスの感染拡大により、翌事業年度の売上高への影響が6月頃まで継続するものの、7月以降は徐々に回復するものと仮定した上で、減損損失や繰延税金資産等の会計上の見積りを行っております。