構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年～46年
機械及び装置 2年～16年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/11/14 12:22

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5固定資産除却損の主な内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月 1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月 1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	-	千円	10,842	千円
機械装置及び運搬具	147		482

2018/11/14 12:22

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)		当連結会計年度(平成30年3月31日)
定期預金	10,008	千円	10,008	千円
建物及び構築物	440,305		428,930
土地	819,806		819,806

担保付債務は、次のとおりであります。

2018/11/14 12:22

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～46年
機械装置及び運搬具 2年～16年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/11/14 12:22