トーエル(3361)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年4月30日
- 13億3400万
- 2009年4月30日 -0.66%
- 13億2514万
- 2010年4月30日 +5.6%
- 13億9932万
- 2011年4月30日 +3.04%
- 14億4191万
- 2012年4月30日 -1.53%
- 14億1981万
- 2013年4月30日 +11.61%
- 15億8467万
- 2014年4月30日 -3.03%
- 15億3658万
- 2015年4月30日 -6.55%
- 14億3598万
- 2016年4月30日 -4.61%
- 13億6976万
- 2017年4月30日 -5.74%
- 12億9115万
- 2018年4月30日 -3.32%
- 12億4822万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1.現在休止中の主要な設備はありません。2025/07/31 10:00
2.アルプスウォーター㈱の建物及び構築物金額は、国庫補助金等による圧縮記帳31,684千円が控除されております。
3.従業員数の( )は、臨時従業員数を外書しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法を採用しております。2025/07/31 10:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法により算定しております。
主な耐用年数は、以下のとおりであります。 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3.固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2025/07/31 10:00
前連結会計年度(自 2023年5月1日至 2024年4月30日) 当連結会計年度(自 2024年5月1日至 2025年4月30日) 建物及び構築物 - 千円 224 千円 機械装置及び運搬具 58,880 64,842 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2025/07/31 10:00
前連結会計年度(自 2023年5月1日至 2024年4月30日) 当連結会計年度(自 2024年5月1日至 2025年4月30日) 建物及び構築物 3,320 千円 537 千円 機械装置及び運搬具 4,168 976 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保提供資産2025/07/31 10:00
上記に対応する債務前連結会計年度(2024年4月30日) 当連結会計年度(2025年4月30日) 建物及び構築物 300,341 千円 282,952 千円 土地 505,347 505,347
- #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 過年度に取得した資産のうち、国庫補助金等による圧縮記帳額は、次のとおりであり、貸借対照表計上額はこの圧縮記帳額を控除しております。2025/07/31 10:00
前連結会計年度(2024年4月30日) 当連結会計年度(2025年4月30日) 建物及び構築物 31,684 千円 31,684 千円 計 31,684 千円 31,684 千円 - #7 沿革
- 2 【沿革】2025/07/31 10:00
(注) 1.TASKとは、T(特定)・A(エリア)・S(消費者)・K(管理)サービスの略称(米軍のタスクフォースをもじったもの)であり、特定地域の消費者管理サービスを行う拠点として、当社では各地営業所の呼称を「TASKセンター」(タスクセンター)と定め、販売店から受託するLPガスに係る事務から販売店顧客に対する配送・管理・緊急出動・保安業務など24時間365日対応する「TASKシステム」を構築したものであります。年月 事項 2003年4月 トーエル東興株式会社を清算(同年8月清算結了) 2003年6月 横浜市港北区新吉田町にハワイウォーター販売事業のさらなる拡大に備えて、事業用倉庫として土地及び建物を購入し、「横浜ストックヤード」を開設 2004年4月 株式会社ミナックスは株式会社HWコーポレーションに商号変更 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産の残高は11,417百万円(前連結会計年度比688百万円の減少)となりました。この主な内容は、現金及び預金503百万円、受取手形及び売掛金273百万円が減少したこと等によるものであります。2025/07/31 10:00
固定資産の残高は15,517百万円(前連結会計年度比363百万円の減少)となりました。この主な内容は、建物及び構築物が286百万円減少したこと等によるものであります。
b.負債 - #9 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2025/07/31 10:00
建物及び構築物と機械装置の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法