建物（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 21億2704万
- 2009年3月31日 -2.58%
- 20億7212万
- 2010年3月31日 -7.1%
- 19億2510万
- 2010年12月31日 -1.69%
- 18億9258万
- 2011年3月31日 -2.54%
- 18億4445万
- 2011年6月30日 -0.5%
- 18億3523万
- 2011年9月30日 -1.2%
- 18億1318万
- 2011年12月31日 -2.46%
- 17億6849万
- 2012年3月31日 -2.93%
- 17億1670万
- 2012年6月30日 -1.51%
- 16億9076万
- 2012年9月30日 +1.93%
- 17億2340万
- 2012年12月31日 -1.75%
- 16億9316万
- 2013年3月31日 -4.81%
- 16億1178万
- 2013年6月30日 -0.72%
- 16億18万
- 2013年9月30日 -3.24%
- 15億4836万
- 2013年12月31日 -2.09%
- 15億1601万
- 2014年3月31日 -6.98%
- 14億1015万
- 2014年6月30日 -2.35%
- 13億7705万
- 2014年9月30日 -1.52%
- 13億5617万
- 2014年12月31日 +3.85%
- 14億838万
- 2015年3月31日 -3.59%
- 13億5787万
- 2015年6月30日 -1.62%
- 13億3593万
- 2015年9月30日 -3.52%
- 12億8885万
- 2015年12月31日 -2.27%
- 12億5963万
- 2016年3月31日 -2.79%
- 12億2448万
- 2016年6月30日 -1.31%
- 12億846万
- 2016年9月30日 -4.54%
- 11億5355万
- 2016年12月31日 +6.78%
- 12億3181万
- 2017年3月31日 -4.92%
- 11億7126万
- 2017年6月30日 -0.51%
- 11億6523万
- 2017年9月30日 +0.52%
- 11億7130万
- 2017年12月31日 -1%
- 11億5954万
- 2018年3月31日 -7.06%
- 10億7768万
- 2018年6月30日 +0.66%
- 10億8485万
- 2018年9月30日 -2.52%
- 10億5749万
- 2018年12月31日 +5.88%
- 11億1968万
- 2019年3月31日 -5.39%
- 10億5933万
- 2019年6月30日 -0.94%
- 10億4942万
- 2019年9月30日 -1.45%
- 10億3420万
- 2019年12月31日 -3.46%
- 9億9843万
- 2020年3月31日 -4.76%
- 9億5095万
- 2020年6月30日 -2.35%
- 9億2861万
- 2020年9月30日 -3.67%
- 8億9455万
- 2020年12月31日 -2.54%
- 8億7179万
- 2021年3月31日 -3.04%
- 8億4527万
- 2021年6月30日 -2.38%
- 8億2513万
- 2021年9月30日 -2.31%
- 8億606万
- 2021年12月31日 -2.3%
- 7億8754万
- 2022年3月31日 -2.46%
- 7億6813万
- 2022年6月30日 -1.28%
- 7億5832万
- 2022年9月30日 -9.2%
- 6億8852万
- 2022年12月31日 -2.2%
- 6億7337万
- 2023年3月31日 -5.59%
- 6億3573万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.従業員数の( )は、臨時雇用者数を外書しておりますが、総労働時間を1日8.0時間/人(当社就業規則による実働時間)換算で算出したものであります。2024/06/26 15:03
2.現在賃借中の主要な設備は、店舗の建物(内部造作を除く)及び土地であり、その年間賃借料は284,256千円であります。
(2) 国内子会社 - #2 事業等のリスク
- ③ 敷金保証金について2024/06/26 15:03
当社グループは、店舗の出店に際して賃借物件を借り受けることを基本方針としており、当連結会計年度末現在、47店舗中、43店舗は土地及び建物を賃借し、2店舗は土地を賃借しております。その結果、敷金及び保証金の資産合計に占める割合は、当連結会計年度末現在14.5%となっております。当該敷金及び保証金は賃貸借契約の終了をもって返還されるものでありますが、賃貸主の経営状況等によっては当該店舗に係る敷金及び保証金の返還や店舗の営業継続に支障等が生じる可能性があります。
また、店舗の不採算等により、当社グループが賃貸借契約終了前に閉店し、契約解除する場合には、敷金及び保証金の全部又は一部が返還されないことや、将来において当該賃貸主が保有する他の物件を当社グループが賃借することが困難となる可能性があります。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/26 15:03
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
建物及び構築物 15～40年 - #4 固定資産除却損の注記（連結）
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2024/06/26 15:03
当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 5,926千円 機械装置及び運搬具 176 - #5 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2024/06/26 15:03
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物及び構築物 274,192千円 241,080千円 土地 380,512 335,348
- #6 有形固定資産等明細表（連結）
- 2024/06/26 15:03
2.当期減少額のうち、主なものは次のとおりであります。資産の種類 増加理由 飲食・小売 製造・卸売 その他 建物 設備買取 38,042 - - 店舗内改装 42,716 348 5,500
- #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/26 15:03
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。