フジタコーポレーション（3370）の建物（純額）の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 21億2704万
- 2009年3月31日 -2.58%
- 20億7212万
- 2010年3月31日 -7.1%
- 19億2510万
- 2010年12月31日 -1.69%
- 18億9258万
- 2011年3月31日 -2.54%
- 18億4445万
- 2011年6月30日 -0.5%
- 18億3523万
- 2011年9月30日 -1.2%
- 18億1318万
- 2011年12月31日 -2.46%
- 17億6849万
- 2012年3月31日 -2.93%
- 17億1670万
- 2012年6月30日 -1.51%
- 16億9076万
- 2012年9月30日 +1.93%
- 17億2340万
- 2012年12月31日 -1.75%
- 16億9316万
- 2013年3月31日 -4.81%
- 16億1178万
- 2013年6月30日 -0.72%
- 16億18万
- 2013年9月30日 -3.24%
- 15億4836万
- 2013年12月31日 -2.09%
- 15億1601万
- 2014年3月31日 -6.98%
- 14億1015万
- 2014年6月30日 -2.35%
- 13億7705万
- 2014年9月30日 -1.52%
- 13億5617万
- 2014年12月31日 +3.85%
- 14億838万
- 2015年3月31日 -3.59%
- 13億5787万
- 2015年6月30日 -1.62%
- 13億3593万
- 2015年9月30日 -3.52%
- 12億8885万
- 2015年12月31日 -2.27%
- 12億5963万
- 2016年3月31日 -2.79%
- 12億2448万
- 2016年6月30日 -1.31%
- 12億846万
- 2016年9月30日 -4.54%
- 11億5355万
- 2016年12月31日 +6.78%
- 12億3181万
- 2017年3月31日 -4.92%
- 11億7126万
- 2017年6月30日 -0.51%
- 11億6523万
- 2017年9月30日 +0.52%
- 11億7130万
- 2017年12月31日 -1%
- 11億5954万
- 2018年3月31日 -7.06%
- 10億7768万
- 2018年6月30日 +0.66%
- 10億8485万
- 2018年9月30日 -2.52%
- 10億5749万
- 2018年12月31日 +5.88%
- 11億1968万
- 2019年3月31日 -5.39%
- 10億5933万
- 2019年6月30日 -0.94%
- 10億4942万
- 2019年9月30日 -1.45%
- 10億3420万
- 2019年12月31日 -3.46%
- 9億9843万
- 2020年3月31日 -4.76%
- 9億5095万
- 2020年6月30日 -2.35%
- 9億2861万
- 2020年9月30日 -3.67%
- 8億9455万
- 2020年12月31日 -2.54%
- 8億7179万
- 2021年3月31日 -3.04%
- 8億4527万
- 2021年6月30日 -2.38%
- 8億2513万
- 2021年9月30日 -2.31%
- 8億606万
- 2021年12月31日 -2.3%
- 7億8754万
- 2022年3月31日 -2.46%
- 7億6813万
- 2022年6月30日 -1.28%
- 7億5832万
- 2022年9月30日 -9.2%
- 6億8852万
- 2022年12月31日 -2.2%
- 6億7337万
- 2023年3月31日 -5.59%
- 6億3573万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.従業員数の( )は、臨時雇用者数を外書しておりますが、総労働時間を1日8.0時間/人(当社就業規則による実働時間)換算で算出したものであります。2026/06/25 12:53
2.現在賃借中の主要な設備は、店舗の建物(内部造作を除く)及び土地であり、その年間賃借料は300,230千円であります。
(2) 国内子会社 - #2 事業等のリスク
- ③ 敷金保証金について2026/06/25 12:53
当社グループは、店舗の出店に際して賃借物件を借り受けることを基本方針としており、当連結会計年度末現在、47店舗中、44店舗は土地及び建物を賃借し、2店舗は土地を賃借しております。その結果、敷金及び保証金の資産合計に占める割合は、当連結会計年度末現在14.2%となっております。当該敷金及び保証金は賃貸借契約の終了をもって返還されるものでありますが、賃貸主の経営状況等によっては当該店舗に係る敷金及び保証金の返還や店舗の営業継続に支障等が生じる可能性があります。
また、店舗の不採算等により、当社グループが賃貸借契約終了前に閉店し、契約解除する場合には、敷金及び保証金の全部又は一部が返還されないことや、将来において当該賃貸主が保有する他の物件を当社グループが賃借することが困難となる可能性があります。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 12:53
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
建物及び構築物 15～40年 - #4 固定資産売却益の注記（連結）
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/06/25 12:53
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 土地、建物及び構築物 -千円 3,643千円 機械装置及び運搬具 181 - - #5 固定資産除却損の注記（連結）
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/06/25 12:53
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 6,548千円 5,232千円 機械装置及び運搬具 0 110 - #6 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/06/25 12:53
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 現金及び預金 3,000千円 15,000千円 建物及び構築物 215,005 194,836 土地 335,348 334,843
- #7 有形固定資産等明細表（連結）
- 2026/06/25 12:53
2.当期減少額のうち、主なものは次のとおりであります。資産の種類 増加理由 飲食・小売 製造・卸売 その他 建物 店舗内改装 81,329 - 2,465 工具、器具及び備品 店舗内改装 37,817 1,370 2,800
- #8 減損損失に関する注記（連結）
- 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)2026/06/25 12:53
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として主として店舗を単位としてグルーピングを行っております。また、賃貸資産については、物件ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 北海道 店舗資産 建物及び構築物等 青森県 賃貸資産 建物及び構築物等
運営する店舗の一部については、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、早期の黒字化が困難と予想されるため、グルーピング単位ごとの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(10,034千円)として特別損失に計上しております。 - #9 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 12:53
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
