オンリー（3376）の繰延税金資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年8月31日: 6327万
2009年8月31日 -8.61%: 5782万
2010年8月31日 -15.49%: 4887万
2010年11月30日 -10.82%: 4358万
2011年2月28日 +71.14%: 7458万
2011年5月31日 -5.82%: 7024万
2011年8月31日 +22.79%: 8624万
2011年11月30日 -24.37%: 6522万
2012年2月29日 +30.91%: 8538万
2012年5月31日 -19.16%: 6902万
2012年8月31日 +29.96%: 8970万
2012年11月30日 -28.39%: 6423万
2013年2月28日 +27.95%: 8219万
2013年5月31日 -13.55%: 7105万
2013年8月31日 +25.56%: 8921万
2013年11月30日 -30.29%: 6219万
2014年2月28日 +35.02%: 8397万
2014年5月31日 -10.13%: 7546万
2014年8月31日 +26.36%: 9536万
2014年11月30日 -28.6%: 6808万
2015年2月28日 +31.33%: 8941万
2015年5月31日 -14.03%: 7686万
2015年8月31日 +19.68%: 9199万
2015年11月30日 -21.54%: 7217万
2016年2月29日 +43.1%: 1億328万
2016年5月31日 -14.81%: 8798万
2016年8月31日 +53.17%: 1億3476万
2016年11月30日 -31.12%: 9282万
2017年2月28日 +4.03%: 9656万
2017年5月31日 -17.62%: 7954万
2017年8月31日 +19.91%: 9538万
2017年11月30日 -20.13%: 7618万
2018年2月28日 +7.13%: 8161万
2018年5月31日 -16.52%: 6813万
2018年8月31日 +24.07%: 8452万

個別

2008年8月31日: 4894万
2009年8月31日 -26.32%: 3606万
2010年8月31日 -18.28%: 2947万
2011年8月31日 +157.26%: 7582万
2012年8月31日 -0.08%: 7576万
2013年8月31日 -8.19%: 6955万
2014年8月31日 +6.54%: 7411万
2015年8月31日 -10.57%: 6627万
2016年8月31日 +66.99%: 1億1067万
2017年8月31日 -30.26%: 7718万
2018年8月31日 -16.98%: 6408万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表（連結）

(税効果会計関係)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2020年8月31日)	当事業年度(2021年8月31日)
繰延税金資産
商品	30,775千円	28,356千円

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2021/11/29 11:03

#2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(税効果会計関係)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2020年8月31日)	当連結会計年度(2021年8月31日)
繰延税金資産
商品	41,793千円	46,868千円

(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限の金額

2021/11/29 11:03

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

固定資産の減損損失の認識・測定に利用する見積りは、今後の新型コロナウイルス感染症の状況に加え、他の将来の不確実な経済状況や市場価格の変動によって影響を受ける可能性があり、将来の経営成績等が見積りと乖離した場合には、固定資産の評価に影響を与え、翌連結会計年度の連結財務諸表に重要な影響を及ぼす可能性があります。
(繰延税金資産)
当社グループは、繰延税金資産について、将来の利益計画に基づいた課税所得が十分に確保できることや、回収可能性があると判断した将来減算一時差異について繰延税金資産を計上しております。繰延税金資産の回収可能性は将来の課税所得の見積りに依存するため、その見積りの前提とした条件や仮定に変更が生じ減少した場合、繰延税金資産が減額され税金費用が計上される可能性があります。

2021/11/29 11:03