オンリー（3376）のポイント引当金の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年8月31日: 4728万
2009年8月31日 -9.8%: 4265万
2010年8月31日 -29.7%: 2998万
2010年11月30日 -33.11%: 2005万
2011年2月28日 +78%: 3570万
2011年5月31日 -31.89%: 2431万
2011年8月31日 +64.47%: 3999万
2011年11月30日 -31.22%: 2751万
2012年2月29日 +68.52%: 4636万
2012年5月31日 -31.66%: 3168万
2012年8月31日 +54.53%: 4896万
2012年11月30日 -31.76%: 3341万
2013年2月28日 +57.54%: 5263万
2013年5月31日 -25.86%: 3902万
2013年8月31日 +52.97%: 5969万
2013年11月30日 -51.93%: 2869万
2014年2月28日 +68.69%: 4840万
2014年5月31日 -13.46%: 4188万
2014年8月31日 +47.98%: 6198万
2014年11月30日 -48.32%: 3203万
2015年2月28日 +67.5%: 5365万
2015年5月31日 -22.13%: 4178万
2015年8月31日 +50.8%: 6301万
2015年11月30日 -47.23%: 3325万
2016年2月29日 +65.02%: 5487万
2016年5月31日 -26.08%: 4056万
2016年8月31日 +145.09%: 9941万
2016年11月30日 -68.52%: 3130万
2017年2月28日 +64.07%: 5135万
2017年5月31日 -18.89%: 4165万
2017年8月31日 +57.82%: 6573万
2017年11月30日 -37.13%: 4132万
2018年2月28日 +58.78%: 6561万
2018年5月31日 -23.28%: 5034万
2018年8月31日 +53.2%: 7712万
2018年11月30日 -47.52%: 4047万
2019年2月28日 +64.81%: 6670万
2019年5月31日 -36.19%: 4256万
2019年8月31日 +56.86%: 6677万
2019年11月30日 -55.59%: 2965万
2020年2月29日 +68.55%: 4998万
2020年5月31日 -68.56%: 1571万
2020年8月31日 +136.92%: 3723万
2020年11月30日 -24.33%: 2817万
2021年2月28日 +52.38%: 4293万
2021年5月31日 -32.99%: 2876万
2021年8月31日 +72.34%: 4957万

個別

2008年8月31日: 4071万
2009年8月31日 -14%: 3501万
2010年8月31日 -23.9%: 2664万
2011年8月31日 +35.55%: 3611万
2012年8月31日 +19.56%: 4318万
2013年8月31日 +23.03%: 5312万
2014年8月31日 +0.26%: 5326万
2015年8月31日 +2.73%: 5472万
2016年8月31日 +66.66%: 9119万
2017年8月31日 -38.4%: 5617万
2018年8月31日 +19.9%: 6735万
2019年8月31日 -14.2%: 5779万
2020年8月31日 -47.88%: 3011万
2021年8月31日 +32.02%: 3976万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

たな卸資産
商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
製品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～34年
工具、器具及び備品 3～10年2021/11/29 11:03

#2 引当金明細表（連結）

(単位:千円)

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
貸倒引当金	10,000	‐	-	10,000
ポイント引当金	30,119	39,763	30,119	39,763

(注) 計上の理由及び額の算定方法については、「重要な会計方針」に記載しております。

2021/11/29 11:03

#3 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2020年8月31日)	当事業年度(2021年8月31日)
商品	30,775千円	28,356千円
ポイント引当金	9,195	12,139
未払事業税	1,990	969

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2021/11/29 11:03

#4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2020年8月31日)	当連結会計年度(2021年8月31日)
商品	41,793千円	46,868千円
ポイント引当金	11,649	15,620
未払事業税	462	2,639

(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限の金額
前連結会計年度 (自 2019年9月1日至 2020年8月31日)

2021/11/29 11:03

#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

当連結会計年度末の負債につきましては、前連結会計年度末に比べ6億円減少し22億17百万円となりました。
流動負債につきましては、前連結会計年度末に比べ75百万円増加し11億69百万円となりました。主な変動要因は、未払法人税等が27百万円、ポイント引当金が12百万円、それぞれ増加したことによるものであります。また、固定負債につきましては、前連結会計年度末に比べ6億75百万円減少し10億47百万円となりました。主な変動要因は、長期借入金が6億72百万円減少したことによるものであります。
(純資産合計)

2021/11/29 11:03

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

デリバティブ
時価法により評価しております。2021/11/29 11:03