ソフトウエア
連結
- 2019年2月28日
- 854億7500万
- 2020年2月29日 +19.35%
- 1020億1500万
個別
- 2019年2月28日
- 66億2300万
- 2020年2月29日 +3.31%
- 68億4200万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/07/13 15:05 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1 「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。2020/07/13 15:05
2 「ソフトウエア」及び「ソフトウエア仮勘定」の「当期増加額」の主なものは、グループ会社が共同で使用するソフトウエアの開発に係るものであります。
3 「リース資産」(無形)の「当期増加額」の主なものは、グループ会社が共同で使用するソフトウエアであります。 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2019年3月1日 至 2020年2月29日)2020/07/13 15:05
(注) 連結損益計算書においては、店舗2,880百万円が「事業構造改革費用」に含まれております。また、デジタル・決済サービス関連4,615百万円が「デジタル・決済サービス関連損失」に含まれております。用途 種類 場所 金額(百万円) 米国他 (海外コンビニエンスストア) 119店舗 デジタル・決済サービス関連 ソフトウエア等 東京都 4,615 その他 土地及び建物等 東京都、長野県、新潟県他 1,219
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位として、店舗ごとに資産のグルーピングをしております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 無形固定資産(リース資産を除く)2020/07/13 15:05
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)無形固定資産(リース資産を除く)2020/07/13 15:05
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2009年2月28日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2020/07/13 15:05