セブン&アイHD(3382)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 376億7400万
- 2010年2月28日 -7.72%
- 347億6700万
- 2011年2月28日 -2.06%
- 340億5000万
- 2012年2月29日 -5.02%
- 323億4000万
- 2013年2月28日 +14.96%
- 371億7800万
- 2014年2月28日 +16.81%
- 434億2800万
- 2015年2月28日 +31.6%
- 571億5000万
- 2016年2月29日 +29.56%
- 740億4400万
- 2017年2月28日 -2.2%
- 724億1600万
- 2018年2月28日 -15.61%
- 611億1500万
- 2019年2月28日 +39.86%
- 854億7500万
- 2020年2月29日 +19.35%
- 1020億1500万
- 2021年2月28日 +49.32%
- 1523億2400万
- 2022年2月28日 +40.14%
- 2134億6200万
- 2023年2月28日 +24.44%
- 2656億3800万
- 2024年2月29日 +13.98%
- 3027億6700万
- 2025年2月28日 -2.3%
- 2958億1400万
- 2026年2月28日 -31.82%
- 2016億8200万
個別
- 2015年2月28日
- 300万
- 2016年2月29日 +999.99%
- 206億9100万
- 2017年2月28日 -0.36%
- 206億1700万
- 2018年2月28日 -98.49%
- 3億1200万
- 2019年2月28日 +999.99%
- 66億2300万
- 2020年2月29日 +3.31%
- 68億4200万
- 2021年2月28日 +20.84%
- 82億6800万
- 2022年2月28日 +164.04%
- 218億3100万
- 2023年2月28日 +32.87%
- 290億600万
- 2024年2月29日 +61.01%
- 467億300万
- 2025年2月28日 -23.21%
- 358億6400万
- 2026年2月28日 -25.64%
- 266億6700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ② 無形固定資産2026/05/20 12:05
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(主として5年~10年)に基づく定額法によっております。
③ 使用権資産 - #2 固定資産廃棄損の注記(連結)
- ※4 固定資産廃棄損の内訳は次のとおりであります。2026/05/20 12:05
(注)前連結会計年度においては、建物及び構築物265百万円、工具、器具及び備品64百万円及び撤去費用1,248百万円が「事業構造改革費用」に含まれております。当連結会計年度においては、建物及び構築物157百万円、工具、器具及び備品11百万円及び撤去費用427百万円が「事業構造改革費用」に含まれております。前連結会計年度(自 2024年 3月 1日至 2025年 2月28日) 当連結会計年度(自 2025年 3月 1日至 2026年 2月28日) 工具、器具及び備品 5,767 4,175 ソフトウエア 371 9,622 撤去費用 7,677 1,662 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- ソフトウエア」の当期増加額及び「ソフトウエア仮勘定」の当期増減額の主なものは、グループ会社が共同で使用するソフトウエアの開発に係るものであります。2026/05/20 12:05
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年3月1日 至 2025年2月28日)2026/05/20 12:05
(注) 連結損益計算書においては、建物及び構築物3,455百万円、工具、器具及び備品134百万円、ソフトウエア15,490百万円及びその他111百万円が「事業構造改革費用」に含まれております。また、建物及び構築物3,260百万円、工具、器具及び備品4,412百万円、ソフトウエア10,445百万円及びその他8,422百万円が「関係会社事業関連損失」に含まれております。店舗(百万円) その他(百万円) 合計(百万円) 土地 7,047 1 7,049 ソフトウエア 1 28,496 28,497 その他 3,016 8,790 11,806
当連結会計年度(自 2025年3月1日 至 2026年2月28日) - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 資金需要2026/05/20 12:05
当社グループの運転資金需要のうち主なものは、商品の仕入並びに販売費及び一般管理費等の営業費用であります。投資を目的とした資金需要は、新規出店、店舗改装及びソフトウエア投資等の設備投資、M&A等によるものであります。
なお、当連結会計年度中に実施した設備投資に必要な資金は、金融機関からの借入金及び自己資金により充当いたしました。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)無形固定資産(リース資産を除く)2026/05/20 12:05
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産