ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/05/24 13:46

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 「ソフトウエア」及び「ソフトウエア仮勘定」の「当期増加額」の主なものは、グループ会社が共同で使用するソフトウエアの開発に係るものであります。
2 「リース資産」(無形)の「当期増加額」の主なものは、グループ会社が共同で使用するソフトウエアであります。

2019/05/24 13:46

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2017年3月1日 至 2018年2月28日)

用途	種類	場所		金額(百万円)
米国他	(海外コンビニエンスストア) 143店舗
omni7(オムニ7)	ソフトウエア及び建物等	東京都、埼玉県、大阪府他		23,492
その他	土地及び建物等	京都府、東京都、長野県他		3,576

(注) 連結損益計算書においては、店舗29,001百万円及びその他2,808百万円が「事業構造改革費用」に含まれております。
当連結会計年度(自 2018年3月1日 至 2019年2月28日)

2019/05/24 13:46

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産

2019/05/24 13:46

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産

2019/05/24 13:46

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2009年2月28日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2019/05/24 13:46