ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/05/25 12:46

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であり、「omni7(オムニ7)」に係る減損損失であります。
2 「リース資産」(無形)の「当期増加額」の主なものは、グループ会社が共同で使用するソフトウエアであります。
3 「ソフトウエア」及び「ソフトウエア仮勘定」の「当期増加額」の主なものは、グループ会社が共同で使用するソフトウエアの開発に係るものであります。

2018/05/25 12:46

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成28年3月1日 至 平成29年2月28日)

	店舗(百万円)	omni7(百万円)	その他(百万円)	合計(百万円)
土地	6,462	-	48	6,510
ソフトウエア	74	-	1,043	1,117
その他	5,543	-	2,225	7,769

(注) 連結損益計算書においては、建物及び構築物6,520百万円、土地729百万円、ソフトウエア1,033百万円及びその他2,328百万円が「事業構造改革費用」に含まれております。
当連結会計年度(自 平成29年3月1日 至 平成30年2月28日)

2018/05/25 12:46

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成21年2月28日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2018/05/25 12:46