形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
機械及び装置 12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/05/27 13:04

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期減少額の主な内容

建物	分社型分割による減少	0百万円
建設仮勘定	本社新社屋	895百万円
ソフトウエア	分社型分割による減少	13百万円

2021/05/27 13:04

#3 設備投資等の概要

1【設備投資等の概要】
当連結会計年度において当社グループでは、当社の本社新社屋建設、インターネットを基盤とした販売システムの構築及び基幹システムの改修に係るソフトウエア等への設備投資を実施しており、その投資総額は3,864百万円であります。

2021/05/27 13:04

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産

2021/05/27 13:04

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産

2021/05/27 13:04

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/05/27 13:04