要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/05/30 13:55

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日)	当連結会計年度(自 2022年3月1日至 2023年2月28日)
ソフトウエア	0	-
無形固定資産(その他)	2	-
計	3	-

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)「当期増加額」のうち、主なものは次のとおりです。
無形固定資産その他(ソフトウェア仮勘定) 次世代Webシステム基盤整備 387百万円

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#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

② 財政状態の状況
当連結会計年度末における資産合計は31,543百万円となり、前連結会計年度末に比べ382百万円減少(1.2%減)いたしました。この主な要因は、商品の増加353百万円、新Webシステムの構築等による無形固定資産の増加339百万円及び余剰資金の運用による長期預金の増加500百万円に対し、現金及び預金の減少413百万円及び満期償還による有価証券の減少1,000百万円となったことによるものであります。
負債合計は11,661百万円となり、前連結会計年度末に比べ712百万円減少(5.8%減)いたしました。この主な要因は、「収益認識に関する会計基準」等を当連結会計年度の期首から適用したことに伴い契約負債が397百万円新たに計上された一方で販売促進引当金が169百万円減少したほか、設備費等の支払により未払金の減少442百万円、未払消費税等の減少318百万円となったことによるものであります。

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。

2023/05/30 13:55

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

機械及び装置 12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2023/05/30 13:55