トリドール HD(3397)の貸倒引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年12月31日
- -3794万
- 2011年3月31日
- -2860万
- 2011年6月30日
- -2700万
- 2011年9月30日 -7.41%
- -2900万
- 2011年12月31日
- -2700万
- 2012年3月31日
- -1400万
- 2012年6月30日 ±0%
- -1400万
- 2012年9月30日 -21.43%
- -1700万
- 2012年12月31日 ±0%
- -1700万
- 2013年3月31日
- -1600万
- 2013年6月30日 ±0%
- -1600万
- 2013年9月30日
- -1500万
- 2013年12月31日 ±0%
- -1500万
- 2014年3月31日 -6.67%
- -1600万
- 2014年6月30日
- -1500万
- 2014年9月30日 -40%
- -2100万
- 2014年12月31日 -4.76%
- -2200万
個別
- 2008年3月31日
- -2900万
- 2009年3月31日 -106.92%
- -6000万
- 2010年3月31日
- -2311万
- 2011年3月31日 -23.79%
- -2860万
- 2012年3月31日
- -1400万
- 2013年3月31日 -14.29%
- -1600万
- 2014年3月31日 ±0%
- -1600万
- 2015年3月31日 -999.99%
- -17億8600万
- 2016年3月31日
- -8億1200万
- 2017年3月31日 -37.07%
- -11億1300万
- 2018年3月31日 -91.19%
- -21億2800万
- 2019年3月31日 -53.85%
- -32億7400万
- 2020年3月31日 -4.55%
- -34億2300万
- 2021年3月31日 -6.16%
- -36億3400万
- 2022年3月31日
- -23億3100万
- 2023年3月31日
- -15億4600万
- 2024年3月31日
- -5億8300万
- 2025年3月31日
- -4億3100万
- 2026年3月31日 -136.19%
- -10億1800万
有報情報
- #1 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/19 9:46
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 862 335 108 1,089 賞与引当金 59 224 111 172 - #2 注記事項-その他の営業費用、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- その他の営業費用の内訳は、以下のとおりであります。2026/06/19 9:46
(単位:百万円) 固定資産売却損 1 277 貸倒引当金繰入額 33 332 店舗閉鎖損失引当金繰入額 44 6 - #3 注記事項-その他の金融資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2026/06/19 9:46
(注)その他は主に株式及び出資金です。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) その他(注) 885 841 貸倒引当金 △297 △911 合計 12,465 12,589 - #4 注記事項-営業債権及びその他の債権、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2026/06/19 9:46
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) その他 4,125 2,360 貸倒引当金 △429 △40 合計 10,971 10,418 - #5 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ② 金融資産の減損2026/06/19 9:46
当社グループは償却原価で測定される金融資産に係る予想信用損失に対する貸倒引当金を認識しております。
信用リスクの著しい増大の判定 - #6 注記事項-金融商品、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ②貸倒引当金の増減分析2026/06/19 9:46
当社グループは、取引先の信用状態に応じて営業債権等の回収可能性を検討し、貸倒引当金を計上しております。貸倒引当金の増減は、以下のとおりであります。 - #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 9:46
(注)繰延税金資産及び繰延税金負債の純額は、貸借対照表の「固定資産」の「繰延税金資産」に計上しております。前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払金 217 194 貸倒引当金 272 343 関係会社株式評価損 3,681 8,167
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 4.引当金の計上基準2026/06/19 9:46
(1)貸倒引当金・・・・・・・債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
(2)賞与引当金・・・・・・・当社及び連結子会社の従業員の賞与支給に備えるため、将来の支給見込額のうち当期の負担額を計上しております。