丸千代山岡家（3399）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2009年1月31日: 19億8721万
2010年1月31日 +14.24%: 22億7012万
2010年10月31日 +15.19%: 26億1487万
2011年1月31日 +0.2%: 26億1999万
2011年4月30日 +3.88%: 27億2174万
2011年7月31日 +0.18%: 27億2673万
2011年10月31日 +4.96%: 28億6198万
2012年1月31日 -2.47%: 27億9118万
2012年4月30日 -1.2%: 27億5762万
2012年7月31日 -4.9%: 26億2257万
2012年10月31日 -0.21%: 26億1697万
2013年1月31日 -4.03%: 25億1145万
2013年4月30日 -4.29%: 24億366万
2013年7月31日 -8.9%: 21億8969万
2013年10月31日 -1.82%: 21億4984万
2014年1月31日 -5.94%: 20億2218万
2014年4月30日 -2.87%: 19億6408万
2014年7月31日 -2.24%: 19億2000万
2014年10月31日 -2.74%: 18億6733万
2015年1月31日 +0.08%: 18億6889万
2015年4月30日 -2.58%: 18億2073万
2015年7月31日 +2.48%: 18億6589万
2015年10月31日 +1.23%: 18億8889万
2016年1月31日 +4.16%: 19億6750万
2016年4月30日 +2.95%: 20億2556万
2016年7月31日 +8.28%: 21億9329万
2016年10月31日 +1.33%: 22億2236万
2017年1月31日 -5.18%: 21億725万
2017年4月30日 +2.15%: 21億5252万
2017年7月31日 +3.32%: 22億2407万
2017年10月31日 +0.32%: 22億3110万
2018年1月31日 -4.55%: 21億2953万
2018年4月30日 -0.1%: 21億2730万
2018年7月31日 +0.7%: 21億4216万
2018年10月31日 -5.11%: 20億3261万
2019年1月31日 +1.23%: 20億5768万
2019年4月30日 +3.44%: 21億2844万
2019年7月31日 +2.3%: 21億7734万
2019年10月31日 -0.25%: 21億7186万
2020年1月31日 -2.09%: 21億2637万
2020年4月30日 +2.7%: 21億8368万
2020年7月31日 +4.08%: 22億7271万
2020年10月31日 -2.22%: 22億2221万
2021年1月31日 -2.95%: 21億5663万
2021年4月30日 -1.15%: 21億3185万
2021年7月31日 +0.55%: 21億4365万
2021年10月31日 -1.79%: 21億521万
2022年1月31日 -1.32%: 20億7739万
2022年4月30日 +3.77%: 21億5573万
2022年7月31日 +2.5%: 22億959万
2022年10月31日 +2.72%: 22億6963万
2023年1月31日 +0.15%: 22億7304万
2023年4月30日 +4.97%: 23億8599万
2023年7月31日 +4.44%: 24億9199万
2023年10月31日 +1.14%: 25億2047万
2024年1月31日 +5.15%: 26億5033万
2024年4月30日 +5.31%: 27億9097万
2024年7月31日 +4.65%: 29億2081万
2024年10月31日 -1.07%: 28億8956万
2025年1月31日 +0.42%: 29億159万
2025年4月30日 +2.98%: 29億8795万
2025年7月31日 +6.01%: 31億6745万
2025年10月31日 +4.26%: 33億222万
2026年1月31日 +4.69%: 34億5725万

有報情報

#1 主要な設備の状況

2.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマーを含みます。)は年間の平均雇用人数(週40時間換算)を( )内に外数で記載しております。
3.現在賃借中の主要な設備は、店舗の建物及び土地であり、その年間賃借料は460,870千円であります。
4.上記のほか、主な賃貸設備として次のものがあります。

2025/04/25 13:16

#2 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2023年2月1日至 2024年1月31日)		当事業年度(自 2024年2月1日至 2025年1月31日)
建物	2,671	千円	2,621	千円
構築物	406		-

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#3 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前事業年度(2024年1月31日)		当事業年度(2025年1月31日)
建物	187,837	千円	174,618	千円
土地	337,516		337,516

担保付債務は次のとおりであります。

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	新規出店(6店舗)に伴う増加	378,507千円
構築物	新規出店(6店舗)に伴う増加	100,712千円
機械及び装置	新規出店(6店舗)に伴う増加	27,715千円
工具、器具及び備品	新規出店(6店舗)に伴う増加	25,170千円
土地	店舗用地取得に伴う増加	328,123千円

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#5 減損損失に関する注記

前事業年度(自 2023年2月1日至 2024年1月31日)

用途	種類	場所	減損損失(千円)
店舗	建物・工具器具備品	北海道旭川市	1,883
店舗	建物	札幌市北区	3,245
店舗	建物・構築物・機械装置	茨城県結城市	2,971
店舗	建物・工具器具備品	札幌市中央区	6,675

当社は、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位である店舗単位によって資産のグルーピングを行っております。また、賃貸資産については、物件ごとにグルーピングを行っております。
店舗の一部については、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、早期の黒字化が困難と予想されるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(14,776千円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建物13,390千円、構築物789千円、機械装置346千円、工具器具備品249千円であります。

2025/04/25 13:16

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

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