建物(純額)
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2009年1月31日
- 19億8721万
- 2010年1月31日 +14.24%
- 22億7012万
- 2011年1月31日 +15.41%
- 26億1999万
- 2012年1月31日 +6.53%
- 27億9118万
- 2013年1月31日 -10.02%
- 25億1145万
- 2014年1月31日 -19.48%
- 20億2218万
- 2015年1月31日 -7.58%
- 18億6889万
- 2016年1月31日 +5.28%
- 19億6750万
- 2017年1月31日 +7.1%
- 21億725万
- 2018年1月31日 +1.06%
- 21億2953万
- 2019年1月31日 -3.37%
- 20億5768万
- 2020年1月31日 +3.34%
- 21億2637万
- 2021年1月31日 +1.42%
- 21億5663万
- 2022年1月31日 -3.67%
- 20億7739万
- 2023年1月31日 +9.42%
- 22億7304万
- 2024年1月31日 +16.6%
- 26億5033万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマーを含みます。)は年間の平均雇用人数(週40時間換算)を( )内に外数で記載しております。2024/04/30 13:36
3.現在賃借中の主要な設備は、店舗の建物及び土地であり、その年間賃借料は475,601千円であります。
4.上記のほか、主な賃貸設備として次のものがあります。 - #2 固定資産売却益の注記
- ※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2024/04/30 13:36
前事業年度(自 2022年2月1日至 2023年1月31日) 当事業年度(自 2023年2月1日至 2024年1月31日) 車両運搬具 23 千円 27 千円 建物等店舗設備 70 - 計 93 27 - #3 固定資産除却損の注記
- ※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2024/04/30 13:36
前事業年度(自 2022年2月1日至 2023年1月31日) 当事業年度(自 2023年2月1日至 2024年1月31日) 建物 1,900 千円 2,671 千円 構築物 1,766 406 - #4 担保に供している資産の注記
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2024/04/30 13:36
担保付債務は次のとおりであります。前事業年度(2023年1月31日) 当事業年度(2024年1月31日) 建物 141,073 千円 187,837 千円 土地 337,516 337,516
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。2024/04/30 13:36
2.「当期減少額」欄の( )内は内書きで減損損失の計上額であります。建物 新規出店(8店舗)に伴う増加 425,560千円 構築物 新規出店(6店舗)に伴う増加 85,205千円 機械及び装置 新規出店(8店舗)に伴う増加 32,325千円 工具、器具及び備品 新規出店(8店舗)に伴う増加 32,167千円 券売機入替等による増加 287,818千円 券売機入替等による減少 211,422千円 土地 店舗用地取得に伴う増加 39,570千円 建設仮勘定 新店等完成による振替 126,987千円 - #6 減損損失に関する注記
- 前事業年度(自 2022年2月1日 至 2023年1月31日)2024/04/30 13:36
当社は、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位である店舗単位によって資産のグルーピングを行っております。また、賃貸資産については、物件ごとにグルーピングを行っております。用途 種類 場所 減損損失(千円) 店舗 建物・構築物・機械装置 北海道岩見沢市 3,198 店舗 建物・構築物・機械装置 福島県須賀川市 44,620 店舗 建物・構築物・機械装置・工具器具備品 新潟市東区 27,461
店舗の一部については、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、早期の黒字化が困難と予想されるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(75,281千円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建物62,845千円、構築物8,865千円、機械装置3,483千円、工具器具備品87千円であります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2024/04/30 13:36
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。