ゴルフ・ドゥ(3032)の貸倒引当金の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- -1612万
- 2012年3月31日 ±0%
- -1612万
- 2013年3月31日
- -216万
- 2014年3月31日 ±0%
- -216万
- 2015年3月31日 ±0%
- -216万
- 2016年3月31日 ±0%
- -216万
- 2017年3月31日 ±0%
- -216万
- 2018年3月31日 -999.99%
- -2億4285万
- 2019年3月31日
- -2億2904万
- 2020年3月31日 -7.69%
- -2億4665万
- 2021年3月31日 -2.85%
- -2億5369万
- 2022年3月31日
- -259万
- 2023年3月31日 ±0%
- -259万
- 2024年3月31日 -999.99%
- -3645万
- 2025年3月31日 -4.94%
- -3825万
- 2026年3月31日
- -3670万
個別
- 2008年3月31日
- -156万
- 2009年3月31日 -294.51%
- -618万
- 2017年3月31日 -669.98%
- -4760万
- 2018年3月31日 -468.67%
- -2億7068万
- 2019年3月31日
- -2億5588万
- 2020年3月31日 -6.88%
- -2億7348万
- 2021年3月31日
- -2億5153万
- 2022年3月31日
- -42万
- 2023年3月31日 ±0%
- -42万
- 2024年3月31日 -999.99%
- -3428万
- 2025年3月31日 -5.25%
- -3608万
- 2026年3月31日
- -3453万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/24 10:41
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 地代家賃 289,587 294,990 貸倒引当金繰入額(△は戻入額) - 4,052 賞与引当金繰入額 27,836 54,197 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 有価証券
その他有価証券
・市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
・市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。2026/06/24 10:41 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/24 10:41
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 36,083 5,252 1,550 39,786 退職給付引当金 179,670 17,663 28,783 168,550 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 10:41
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 株式報酬費用 12,497 16,193 貸倒引当金 10,990 12,966 賞与引当金 7,720 15,308
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 10:41
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 減価償却費 5 - 貸倒引当金 947 1,463 資産除去債務 24,616 28,109
前連結会計年度(2025年3月31日) (千円) - #6 貸倒引当金繰入額の注記(連結)
- 貸倒引当金繰入額
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
当連結会計年度において、当社から「ゴルフドゥ!」フランチャイズ店を運営する企業への売掛債権について、当該企業の経営状況及び財務状況を慎重に検討した結果、回収見込みが不確定であることを保守的に評価し、貸倒引当金繰入額を4,052千円計上しております。2026/06/24 10:41 - #7 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- そのため、当該資産又は資産グループが属する事業の経営環境の著しい変化や収益状況の悪化等により、見積額を前提とした条件や仮定に変更が生じた場合、翌事業年度に新たに減損損失が発生する可能性があります。2026/06/24 10:41
3.貸倒引当金の見積り
(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 関係会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。2026/06/24 10:41 - #9 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- ※1 1年内に回収予定の長期貸付金は、長期貸付金に含めて表示しております。2026/06/24 10:41
※2 長期貸付金に個別に計上している貸倒引当金を控除しております。
※3 1年内回収予定の敷金及び保証金は、敷金及び保証金に含めて表示しております。