3032 ゴルフ・ドゥ

3032
2026/04/22
時価
15億円
PER 予
41.82倍
2010年以降
赤字-65.89倍
(2010-2025年)
PBR
1.74倍
2010年以降
0.31-8.16倍
(2010-2025年)
配当 予
1%
ROE 予
4.17%
ROA 予
0.94%
資料
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ゴルフ・ドゥ(3032)の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年6月30日
-1075万
2010年9月30日 -409.42%
-5479万
2010年12月31日 -42.89%
-7829万
2011年3月31日 -87.01%
-1億4642万
2011年6月30日
1384万
2011年9月30日 +344.56%
6154万
2011年12月31日 +65.13%
1億162万
2012年3月31日 +2.05%
1億370万
2012年6月30日 -68.4%
3277万
2012年9月30日 +148.94%
8158万
2012年12月31日 +4.01%
8485万
2013年3月31日 -70.98%
2462万
2013年6月30日 -37.01%
1551万
2013年9月30日 -41.46%
908万
2013年12月31日
-4036万
2014年3月31日 -186.08%
-1億1548万
2014年6月30日
1470万
2014年9月30日 +97.1%
2898万
2014年12月31日 +41.88%
4112万
2015年3月31日 -37.3%
2578万

個別

2008年3月31日
2989万
2009年3月31日
-3億3353万
2009年12月31日
3630万
2010年3月31日 -81.45%
673万
2011年3月31日
-8442万
2012年3月31日
1億2344万
2013年3月31日 -74.06%
3202万
2014年3月31日
-2471万
2015年3月31日
1680万
2016年3月31日 +126.16%
3800万
2017年3月31日 -23.68%
2900万
2018年3月31日
-2億5600万
2019年3月31日
-4600万
2020年3月31日
1100万
2021年3月31日 +999.99%
1億5500万
2022年3月31日 +31.61%
2億400万
2023年3月31日 -63.73%
7400万
2024年3月31日
-4600万
2025年3月31日
4500万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
(会計期間)第1四半期第2四半期第3四半期第4四半期
1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失(△)(円)2.02△13.311.4316.86
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。
2025/06/26 14:31
#2 役員報酬(連結)
業績指標については以下のとおりとする。
a:売上高、営業利益、経常利益、当期純利益の単年度目標に対する達成率
b:売上高、営業利益、経常利益、当期純利益の前年度実績に対する比率
2025/06/26 14:31
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前事業年度(2024年3月31日)当事業年度(2025年3月31日)
法定実効税率税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。30.46%
(調整)
交際費等永久に損金に算入されない項目2.95
住民税均等割7.30
評価性引当額の増減3.04
外形標準課税2.68
その他1.48
税効果会計適用後の法人税等の負担率47.91
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する事業年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。
2025/06/26 14:31
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
法定実効税率税金等調整前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。30.46%
(調整)
交際費等永久に損金に算入されない項目4.21
住民税均等割10.77
評価性引当額の増減19.54
(海外)子会社の税率差異0.33
外形標準課税3.75
その他2.89
税効果会計適用後の法人税等の負担率71.95
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する連結会計年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。
2025/06/26 14:31
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(5)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
当社グループの経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標は、売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益であります。
2025/06/26 14:31
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益、減価償却費、棚卸資産の増加額等により、55百万円の収入となりました。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
2025/06/26 14:31
#7 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)△20.41円7.00円
潜在株式調整後1株当たり当期純利益-6.81円
(注)1.前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
2.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2025/06/26 14:31

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