ゴルフ・ドゥ(3032)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -1075万
- 2010年9月30日 -409.42%
- -5479万
- 2010年12月31日 -42.89%
- -7829万
- 2011年3月31日 -87.01%
- -1億4642万
- 2011年6月30日
- 1384万
- 2011年9月30日 +344.56%
- 6154万
- 2011年12月31日 +65.13%
- 1億162万
- 2012年3月31日 +2.05%
- 1億370万
- 2012年6月30日 -68.4%
- 3277万
- 2012年9月30日 +148.94%
- 8158万
- 2012年12月31日 +4.01%
- 8485万
- 2013年3月31日 -70.98%
- 2462万
- 2013年6月30日 -37.01%
- 1551万
- 2013年9月30日 -41.46%
- 908万
- 2013年12月31日
- -4036万
- 2014年3月31日 -186.08%
- -1億1548万
- 2014年6月30日
- 1470万
- 2014年9月30日 +97.1%
- 2898万
- 2014年12月31日 +41.88%
- 4112万
- 2015年3月31日 -37.3%
- 2578万
個別
- 2008年3月31日
- 2989万
- 2009年3月31日
- -3億3353万
- 2009年12月31日
- 3630万
- 2010年3月31日 -81.45%
- 673万
- 2011年3月31日
- -8442万
- 2012年3月31日
- 1億2344万
- 2013年3月31日 -74.06%
- 3202万
- 2014年3月31日
- -2471万
- 2015年3月31日
- 1680万
- 2016年3月31日 +126.16%
- 3800万
- 2017年3月31日 -23.68%
- 2900万
- 2018年3月31日
- -2億5600万
- 2019年3月31日
- -4600万
- 2020年3月31日
- 1100万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 1億5500万
- 2022年3月31日 +31.61%
- 2億400万
- 2023年3月31日 -63.73%
- 7400万
- 2024年3月31日
- -4600万
- 2025年3月31日
- 4500万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2025/06/26 14:31
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失(△)(円) 2.02 △13.31 1.43 16.86 - #2 役員報酬(連結)
- 業績指標については以下のとおりとする。2025/06/26 14:31
a:売上高、営業利益、経常利益、当期純利益の単年度目標に対する達成率
b:売上高、営業利益、経常利益、当期純利益の前年度実績に対する比率 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/06/26 14:31
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 法定実効税率 税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。 30.46% (調整) 交際費等永久に損金に算入されない項目 2.95 住民税均等割 7.30 評価性引当額の増減 3.04 外形標準課税 2.68 その他 1.48 税効果会計適用後の法人税等の負担率 47.91
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する事業年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/06/26 14:31
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 法定実効税率 税金等調整前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。 30.46% (調整) 交際費等永久に損金に算入されない項目 4.21 住民税均等割 10.77 評価性引当額の増減 19.54 (海外)子会社の税率差異 0.33 外形標準課税 3.75 その他 2.89 税効果会計適用後の法人税等の負担率 71.95
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する連結会計年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (5)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2025/06/26 14:31
当社グループの経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標は、売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益であります。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2025/06/26 14:31
営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益、減価償却費、棚卸資産の増加額等により、55百万円の収入となりました。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #7 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/26 14:31
(注)1.前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) △20.41円 7.00円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 - 6.81円
2.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。