商品

有報情報

#1 その他の参考情報（連結）

平成25年8月9日関東財務局長に提出
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第4項(主要株主の異動)の規定に基づく臨時報告書であります。
平成25年9月27日関東財務局長に提出

2014/09/25 15:04

#2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自 平成24年7月1日 至 平成25年6月30日)及び当連結会計年度(自 平成25年7月1日 至 平成26年6月30日)
当社グループは、スポーツ関連商品の小売事業以外の重要なセグメントはありませんので、セグメント情報の記載を省略しております。
【関連情報】

2014/09/25 15:04

#3 事業等のリスク

(2)季節的変動について
当社グループの商品は、ウィンター部門、ゴルフ部門、一般スポーツ部門から構成されておりますが、季節的変動の影響を受けております。当社グループは、自主企画商品の拡充、商品力の強化、および仕入・在庫コントロール精度の向上等により季節的変動の影響を低減させることに努めております。ただし、異常気象といわれるほどの冷夏、暖冬、積雪不足等の場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
(3)消費者の嗜好変化について

2014/09/25 15:04

#4 対処すべき課題（連結）

今後の見通しにつきましては、わが国経済の先行き不透明な状態が続くなか、スポーツ・レジャー用品業界におきましても健康志向を背景にランニング、自転車等の市場はしばらくの間拡大が期待されるものの、消費増税の影響によりますます深刻化したゴルフクラブ等の高額品の買い控えや冷夏、暖冬等の季節的変動リスク、少子化に起因する市場全体の伸び悩みにともなう競争の激化等への対応を迫られています。
このような状況のもと、当社グループは、迷わずお買い上げいただけるような品質と価格のプライベートブランド商品の開発を進めるとともに、チラシや電波を使った告知の徹底により客層の拡大と来店促進をはかってまいります。特に、ウィンター用品、ゴルフ用品に比べて市場シェア率の低い一般スポーツ用品の強化をはかり、季節的変動リスクや景気悪化リスクの影響を減じながら、継続的な成長を目指します。出店におきましては、商圏にあわせた、「スポーツデポ」「ゴルフ5」「アルペン」各業態の継続的な出店による売場面積の拡大、および収益性の高い店舗への積極的な入れ替え(スクラップアンドビルド)を行います。加えて、作業の見直しと人材育成を行う体制を整え、体系的な取組みによって継続的に経営効率の改善をはかり、競争力のある体質を維持してまいります。
また、新規業態の開拓や海外出店、競争が激化していくなかで増加することが予測されるM&A等、さらなる成長のための施策につきましても適切に判断しながら積極的に取組んでまいります。

2014/09/25 15:04

#5 発行済株式、株式の総数等（連結）

②【発行済株式】

種類	事業年度末現在発行数(株)(平成26年6月30日)	提出日現在発行数(株)(平成26年9月25日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	40,488,000	40,488,000	東京証券取引所(市場第一部)名古屋証券取引所(市場第一部)	単元株式数100株
計	40,488,000	40,488,000	-	-

2014/09/25 15:04

#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べ1,421百万円増加し、176,316百万円となりました。
主な要因は、現金及び預金が減少する一方、商品及び製品、建物及び構築物及び差入保証金が増加したことによるものであります。
(負債)

2014/09/25 15:04

#7 資産の評価基準及び評価方法

満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)を採用しております。2014/09/25 15:04

#8 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）

要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
(イ) 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)を採用しております。
(ロ) その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
総平均法による原価法を採用しております。
ロ デリバティブ
時価法を採用しております。
ハ たな卸資産
(イ) 商品、製品、仕掛品
当社については移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用し、連結子会社については、総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)又は最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(ロ) 原材料、貯蔵品
最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。2014/09/25 15:04

#9 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(金融商品関係)
1.金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針

2014/09/25 15:04