商品

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自 2017年7月1日 至 2018年6月30日)及び当連結会計年度(自 2018年7月1日 至 2019年6月30日)
当社グループは、スポーツ関連商品の小売事業以外の重要なセグメントはありませんので、セグメント情報の記載を省略しております。
【関連情報】

2019/09/26 15:34

#2 事業等のリスク

(2)季節的変動、および自然災害の発生について
当社グループの商品は、一般スポーツ部門(競技スポーツ、アウトドア、スポーツアパレル等)、ウィンタースポーツ部門、ゴルフ部門から構成されておりますが、季節的変動の影響を受けております。当社グループは、自主企画商品の拡充、商品力の強化、および仕入・在庫コントロール精度の向上等により季節的変動の影響を低減させることに努めております。ただし、冷夏、暖冬、積雪不足等の異常気象、大地震や台風等の大規模自然災害が発生した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
(3)消費者の嗜好変化について

2019/09/26 15:34

#3 提出会社の親会社等の情報（連結）

1【提出会社の親会社等の情報】
当社は、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。

2019/09/26 15:34

#4 略歴、役員の状況（取締役（及び監査役））（連結）

1976年4月	当社入社
1992年7月	商品第四部長
1996年5月	商品第三部長
2001年9月	取締役就任
同	商品第三部担当役員
同	商品第四部担当役員
同	商品第五部担当役員
同	商品第六部担当役員
2003年9月	商品統轄役員
2004年10月	商品本部長
2006年7月	商品第五部長
2008年9月	常務取締役就任

2019/09/26 15:34

#5 発行済株式、株式の総数等（連結）

②【発行済株式】

種類	事業年度末現在発行数(株)(2019年6月30日)	提出日現在発行数(株)(2019年9月26日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	40,488,000	40,488,000	東京証券取引所(市場第一部)名古屋証券取引所(市場第一部)	単元株式数100株
計	40,488,000	40,488,000	-	-

2019/09/26 15:34

#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

客ロイヤルティの向上による着実な客数増・客単価増の実現
(a)既存店の強化に向けて、小売業の強みを生かしてお客様のお買い上げ状況をタイムリーに把握・分析した上で取扱いアイテムの改廃も含めた品揃えと店舗演出等を常に見直し、商品と売場の魅力を継続的に向上する。
(b)アルペングループ楽天カード、アルペングループメンバーズを軸にマーケティング手法を高度化し、高ロイヤ

2019/09/26 15:34

#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産)
当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べ6,939百万円減少し、196,440百万円となりました。主な要因は、商品及び製品が増加する一方、現金及び預金が減少したことによるものであります。
(負債)

2019/09/26 15:34

#8 資産の評価基準及び評価方法

満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)を採用しております。2019/09/26 15:34

#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

ハ たな卸資産
(イ) 商品、製品、仕掛品
当社については移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用し、連結子会社については、総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)又は最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。

2019/09/26 15:34

#10 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）

要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
(イ) 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)を採用しております。
(ロ) その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
総平均法による原価法を採用しております。
ロ デリバティブ
時価法を採用しております。
ハ たな卸資産
(イ) 商品、製品、仕掛品
当社については移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用し、連結子会社については、総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)又は最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(ロ) 原材料、貯蔵品
最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。2019/09/26 15:34

#11 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(金融商品関係)
1.金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針

2019/09/26 15:34