- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
2019/09/26 15:34- #2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
① リース資産の内容
有形固定資産
店舗設備(建物及び構築物)であります。
2019/09/26 15:34- #3 事業等のリスク
(11)財政状態及び経営成績の変動について
当社グループは、過年度より、資産価値が低下したリゾート施設等の固定資産の売却・除却、関係会社株式の評価減および減損会計の適用等、財務体質および収益性の改善に取り組んできたことにより、財務体質の改善が相当程度進んでいるものと認識しております。
ただし、当社グループは、業態上、総資産に占める有形固定資産の比率が相対的に高いことに加えて、今後におきましても新規出店等により、当該資産の構成比率は高まるものと考えております。
2019/09/26 15:34- #4 固定資産の減価償却の方法
固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
2019/09/26 15:34- #5 固定資産売却益の注記（連結）
※3
固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
| 前連結会計年度(自 2017年7月1日至 2018年6月30日) | 当連結会計年度(自 2018年7月1日至 2019年6月30日) |
| 建物及び構築物 | 59百万円 | 建物及び構築物 | -百万円 |
| 有形固定資産(その他) | 45 | 有形固定資産(その他) | 145 |
| 無形固定資産 | 5 | 無形固定資産 | - |
| 計 | 110 | | 145 |
- #6 担保に供している資産の注記（連結）
担保に供している資産は、次のとおりであります。
| 前連結会計年度(2018年6月30日) | 当連結会計年度(2019年6月30日) |
| 投資その他の資産 | | |
| その他(賃貸用固定資産) | 1,660 | 1,656 |
| 計 | 5,996 | 6,012 |
担保付債務は、次のとおりであります。
- #7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2019/09/26 15:34 - #8 有形固定資産等明細表（連結）
【有形固定資産等明細表】
2019/09/26 15:34- #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
利益面につきましては、競合やECとの価格競争が厳しくなっていることを背景に売上総利益率が悪化し、人件費や広告宣伝費などのコストコントロールを行なったものの、営業利益は前年を下回る結果となりました。
また、持続的な成長に向けた構造改革の一環として、2019年1月9日に公表いたしました「希望退職者の募集」に伴う退職特別加算金および再就職支援費用を事業構造改善費用として特別損失に計上するとともに、固定資産の減損に係る会計基準に基づき、競争環境の激化等にともない収益環境が厳しい店舗等の減損損失を計上いたしました。
店舗の出退店の状況につきましては、「アルペン」6店舗、「スポーツデポ」2店舗、「ゴルフ5」4店舗、「ミフト」1店舗を出店し、「アルペン」14店舗、「スポーツデポ」4店舗、「ゴルフ5」6店舗、「ミフト」3店舗を閉鎖した結果、当連結会計年度末の国内店舗数は「アルペン」51店舗、「ゴルフ5」195店舗、「スポーツデポ」147店舗、「ミフト」11店舗の計404店舗となり、売場面積は3,525坪減少し253,300坪となりました。
2019/09/26 15:34- #10 表示方法の変更、財務諸表（連結）
(損益計算書)
前事業年度において、「特別利益」の「その他」に含めておりました「固定資産売却益」は、金額的重要性
が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の
2019/09/26 15:34- #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
2019/09/26 15:34- #12 重要な会計方針、財務諸表（連結）
最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
4.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
2019/09/26 15:34- #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
2019/09/26 15:34
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
