商品

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自 2020年7月1日 至 2021年6月30日)及び当連結会計年度(自 2021年7月1日 至 2022年6月30日)
当社グループは、スポーツ関連商品の小売事業と、その他サービス事業を営んでおりますが、小売事業以外のセグメントはいずれも重要性が乏しく、小売事業の単一セグメントとみなせるため、記載を省略しております。
【関連情報】

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#2 事業の内容

①小売事業
主にスポーツ用品の販売および製造を行っております。なお商品部門別の取扱い商品は次のとおりであります。
ゴルフ部門・・・ゴルフ用品

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#3 事業等のリスク

② 季節的変動、および自然災害の発生について
当社グループの商品は、ゴルフ部門、スポーツライフスタイル部門、競技・一般スポーツ部門、アウトドア部門、ウインター部門から構成されておりますが、全般的に季節的変動の影響を受けることがあります。当社グループは、近年、冷夏や猛暑、暖冬や集中豪雨といった異常気象とも言える天候要因での販売不振が度々発生し、店舗における収益性の低下も招いています。当社グループといたしましては、商品構成の変更、自主企画商品の拡充、商品力の強化、および仕入・在庫コントロール精度の向上等により季節的変動の影響を低減させることに努めております。ただし、想定を超えた異常気象や、大地震、台風等の大規模自然災害の発生は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
③ 店舗の出退店について

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#4 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）

(時価の算定に関する会計基準等の適用)
「時価の算定に関する会計基準」(企業会計基準第30号 2019年7月4日。以下「時価算定会計基準」という。)等を当事業年度の期首より適用し、時価算定会計基準第19項及び「金融商品に関する会計基準」(企業会計基準第10号 2019年7月4日)第44-2項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することといたしました。なお、この変更による財務諸表への影響はありません。

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#5 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

「時価の算定に関する会計基準」(企業会計基準第30号 2019年7月4日。以下「時価算定会計基準」という。)等
を当事業年度の期首より適用し、時価算定会計基準第19項及び「金融商品に関する会計基準」(企業会計基準
第10号 2019年7月4日)第44-2項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針

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#6 会計方針に関する事項（連結）

要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
(イ) 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)を採用しております。
(ロ) その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
総平均法による原価法を採用しております。
ロ デリバティブ
時価法を採用しております。
ハ 棚卸資産
(イ) 商品、製品
主として移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用し、一部、最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。2022/09/29 15:38

#7 収益認識関係、連結財務諸表（連結）

1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報
商品分類別に分解した売上高は以下のとおりです。
当連結会計年度(自 2021年7月1日 至 2022年6月30日)

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#8 提出会社の親会社等の情報（連結）

1【提出会社の親会社等の情報】
当社は、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。

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#9 略歴、役員の状況（取締役（及び監査役））（連結）

1976年4月	当社入社
1992年7月	商品第四部長
1996年5月	商品第三部長
2001年9月	取締役就任
同	商品第三部担当役員
同	商品第四部担当役員
同	商品第五部担当役員
同	商品第六部担当役員
2003年9月	商品統轄役員
2004年10月	商品本部長
2006年7月	商品第五部長
2008年9月	常務取締役就任

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#10 発行済株式、株式の総数等（連結）

②【発行済株式】

種類	事業年度末現在発行数(株)(2022年6月30日)	提出日現在発行数(株)(2022年9月29日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	38,888,000	38,888,000	東京証券取引所(プライム市場)名古屋証券取引所(プレミア市場)	単元株式数100株
計	38,888,000	38,888,000	-	-

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#11 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

(1)経営方針
当社グループは、「スポーツをもっと身近に」をパーパス(存在意義)としており、誰もがスポーツを楽しみ、健康で充実した日常を送れる世界を目指して、常にお客様の立場に立ち、お客様の求める商品・サービスを提供し続けてまいります。また、信頼性の高い企業運営によって社会に貢献し、長期的に株主価値を創造し、従業員の生活も豊かになる経営を実践できるよう努めてまいります。
経営方針としては、「スポーツ業界のイノベーターになる」ことを掲げており、常に革新的な取り組みに挑戦し続けることで、長期的な目標として「顧客満足度及び従業員満足度№1」・「売上高営業利益率10%以上」・「国内スポーツ用品市場における市場シェア№1」・「国内スポーツ用品企業として株式時価総額№1」の実現を目指しております。

2022/09/29 15:38

#12 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(資産)
当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べ14,609百万円減少し、193,299百万円となりました。主な要因は、商品及び製品が増加した一方、現金及び預金が減少したことによるものであります。
(負債)

2022/09/29 15:38

#13 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

ハ 棚卸資産
(イ) 商品、製品
主として移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用し、一部、最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。

2022/09/29 15:38

#14 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額

	(単位:百万円)
		前事業年度	当事業年度
商品		61,351	69,952

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)」(棚卸資産の評価)に同一の内容を記載しているため、記載を省略しております。

2022/09/29 15:38

#15 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額

(単位:百万円)
	前連結会計年度	当連結会計年度
商品及び製品	61,310	69,891

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
当社グループは、スポーツ小売事業の商品の評価について、正味売却価額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を正味売却価額まで減額しております。加えて、滞留による収益性の低下の事実を反映するために、直近の販売実績に照らして販売可能と判断される商品を除外した上で、仕入年度から一定の期間を超える商品を滞留在庫として帳簿価額を切り下げております。

2022/09/29 15:38

#16 重要な会計方針、財務諸表（連結）

3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品、仕掛品
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)又は最終仕入原価法(収益性の低下

2022/09/29 15:38

#17 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(金融商品関係)
1.金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針

2022/09/29 15:38