ソフトウエア
個別
- 2018年12月31日
- 3900万
- 2019年12月31日 +97.44%
- 7700万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 2年~16年
機械及び装置 3年~10年
工具、器具及び備品 2年~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
定額法2020/03/26 16:05 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2020/03/26 16:05
前連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日) 当連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 工具、器具及び備品 1 1 無形固定資産(ソフトウエア) 0 - 計 3 13 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、収益性の低下により以下の店舗資産及び遊休資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,234百万円)として特別損失に計上いたしました。2020/03/26 16:05
減損損失の内訳は、建物及び構築物1,019百万円、機械装置及び運搬具84百万円、工具、器具及び備品93百万円、無形固定資産(ソフトウエア)37百万円及び投資その他の資産(長期前払費用)0百万円であります。
(単位:百万円) - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法2020/03/26 16:05
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ 長期前払費用 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2020/03/26 16:05
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2年~16年
機械装置及び運搬具 3年~10年
工具、器具及び備品 2年~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ 長期前払費用
定額法2020/03/26 16:05