建物（純額）
個別
- 2014年12月31日
- 8135万
- 2015年12月31日 -5.92%
- 7654万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定率法2016/03/22 11:53
ただし、賃貸用資産、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2016/03/22 11:53
担保付債務は次のとおりであります。前連結会計年度(平成26年12月31日) 当連結会計年度(平成27年12月31日) 建物及び構築物 58,494千円 55,123千円 土地 214,123千円 214,123千円
- #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 定率法2016/03/22 11:53
ただし、賃貸用資産、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)、子会社の車両運搬具については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
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