建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし、賃貸用資産、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/03/23 14:40

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 有形固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)	当連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)
建物及び構築物	―	2,119千円

2020/03/23 14:40

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2018年12月31日)	当連結会計年度(2019年12月31日)
建物及び構築物	45,380千円	42,223千円
土地	214,123千円	214,123千円

担保付債務は次のとおりであります。

2020/03/23 14:40

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、賃貸用資産、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、子会社の車両運搬具については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/03/23 14:40