ゼットン（3057）の建物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2009年2月28日: 11億410万
2010年2月28日 +19.2%: 13億1605万
2011年2月28日 -18.97%: 10億6639万
2012年2月29日 +17.51%: 12億5308万
2013年2月28日 -1.8%: 12億3058万
2014年2月28日 -4.59%: 11億7414万
2015年2月28日 +25.05%: 14億6824万
2016年2月29日 +10.93%: 16億2868万
2017年2月28日 -53.48%: 7億5758万
2018年2月28日 -1.47%: 7億4645万
2019年2月28日 -8.52%: 6億8283万
2020年2月29日 +32%: 9億132万
2021年2月28日 +30.12%: 11億7277万
2022年2月28日 -9.16%: 10億6531万
2023年1月31日 +1.46%: 10億8085万
2024年1月31日 +17.62%: 12億7133万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物・・・・8年～20年
工具、器具及び備品・・2年～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ使用権資産
リース期間及び使用可能期間に基づく定額法を採用しております
ホ長期前払費用
均等償却によっております。2024/04/30 16:56

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物
THE WHARF HOUSE 山下公園			133,213千円
工具器具備品
THE WHARF HOUSE 山下公園			61,649千円
KNEADERS			54,293千円

2024/04/30 16:56

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2022年3月1日至 2023年1月31日)

用途	種類	場所	減損損失
事業用資産	建物及び構築物	直営店舗宮城県 1店舗神奈川県1店舗愛知県 1店舗岐阜県 1店舗	23,757千円
	資産除去債務		870千円
	工具、器具及び備品		3,147千円

当社グループは、減損の兆候を判定するに当たっては、原則として店舗資産単位を資産グループとしてグルーピングしております。
当社グループは、当連結会計年度において、店舗資産について、収益性の低下により店舗資産の帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。

2024/04/30 16:56

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2024/04/30 16:56

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

当社は定率法を採用しております。
ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。

2024/04/30 16:56