建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし平成10年4月1日以降取得の建物(附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物・・・・・・・・・8年～20年
構築物・・・・・・・・10年～20年
工具、器具及び備品・・2年～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
均等償却によっております。2018/05/24 16:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年3月1日至 平成29年2月28日)	当連結会計年度(自 平成29年3月1日至 平成30年2月28日)
建物及び構築物	27,393千円	4,354千円
工具、器具及び備品	13,743	-

2018/05/24 16:00

#3 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
建物

2018/05/24 16:00

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成28年3月1日 至 平成29年2月28日)

用途	種類	場所	減損損失
事業用資産	建物及び構築物	直営店舗東京都11店舗愛知県7店舗神奈川県4店舗大阪府2店舗岐阜県1店舗熊本県1店舗	747,194千円
	工具、器具及び備品		59,760
	リース資産		103,456
	長期前払費用		4,537
	撤去費用等		4,708

当社グループは、減損の兆候を判定するに当たっては、原則として店舗資産単位を資産グループとしてグルーピングしております。
当社グループは、当連結会計年度において、店舗資産について、収益性の低下により店舗資産の帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。

2018/05/24 16:00

#5 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(貸借対照表)
前事業年度まで「有形固定資産」の「建物(純額)」、「構築物(純額)」、「車両運搬具(純額)」、「工具、器具及び備品(純額)」、「リース資産(純額)」においては、資産科目に対する控除科目である「減損損失累計額」を資産から直接控除して表示する形式(直接控除形式)にて掲記しておりましたが、平成29年6月1日に株式会社ダイヤモンドダイニング(現 株式会社DDホールディングス)の連結子会社になったことに伴い、親会社との表示方法の統一を目的として、当事業年度より「減損損失累計額」を独立掲記して表示する形式(独立間接控除形式)に変更することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」の「建物」に表示していた2,081,606千円、「車両運搬具」に表示していた5,783千円、「工具、器具及び備品」に表示していた670,770千円、「リース資産」に表示していた227,105千円は、「建物」2,839,598千円、「減損損失累計額」△757,992千円、「車両運搬具」5,783千円、「減損損失累計額」△0千円、「工具、器具及び備品」714,628千円、「減損損失累計額」△43,858千円、「リース資産」281,376千円、「減損損失累計額」△54,270千円として組み替えております。

2018/05/24 16:00

#6 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

(連結貸借対照表)
前連結会計年度まで「有形固定資産」の「建物及び構築物(純額)」、「車両運搬具(純額)」、「工具、器具及び備品(純額)」、「リース資産(純額)」においては、資産科目に対する控除科目である「減損損失累計額」を資産から直接控除して表示する形式(直接控除形式)にて掲記しておりましたが、平成29年6月1日に株式会社ダイヤモンドダイニング(現 株式会社DDホールディングス)の連結子会社になったことに伴い、親会社との表示方法の統一を目的として、当連結会計年度より「減損損失累計額」を独立掲記して表示する形式(独立間接控除形式)に変更することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「建物及び構築物」に表示していた2,199,121千円、「車両運搬具」に表示していた5,783千円、「工具、器具及び備品」に表示していた763,482千円、「リース資産」に表示していた227,105千円は、「建物及び構築物」2,957,113千円、「減損損失累計額」△757,992千円、「車両運搬具」5,783千円、「減損損失累計額」△0千円、「工具、器具及び備品」807,341千円、「減損損失累計額」△43,858千円、「リース資産」281,376千円、「減損損失累計額」△54,270千円として組み替えております。

2018/05/24 16:00

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物・・・・8年～20年
工具、器具及び備品・・2年～15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 長期前払費用
均等償却によっております。2018/05/24 16:00