アートネイチャー（7823）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -4億8334万
2010年9月30日: -3億8016万
2010年12月31日: 2535万
2011年3月31日 +999.99%: 7億833万
2011年6月30日 -88.43%: 8192万
2011年9月30日 +783.39%: 7億2373万
2011年12月31日 +86.23%: 13億4779万
2012年3月31日 +18.55%: 15億9784万
2012年6月30日 -74.84%: 4億199万
2012年9月30日 +207.97%: 12億3803万
2012年12月31日 +64.56%: 20億3730万
2013年3月31日 +20.29%: 24億5069万
2013年6月30日 -47.46%: 12億8770万
2013年9月30日 +31.39%: 16億9194万
2013年12月31日 +45.25%: 24億5753万
2014年3月31日 +33.52%: 32億8137万
2014年6月30日 -82.01%: 5億9048万
2014年9月30日 +96.56%: 11億6066万
2014年12月31日 +37.25%: 15億9298万
2015年3月31日 +52.52%: 24億2961万
2015年6月30日 -80.48%: 4億7417万
2015年9月30日 +119.31%: 10億3992万
2015年12月31日 +41.31%: 14億6953万
2016年3月31日 +8.06%: 15億8803万
2016年6月30日 -90.15%: 1億5647万
2016年9月30日 +166.29%: 4億1669万
2016年12月31日 +145.67%: 10億2370万
2017年3月31日 +29.87%: 13億2951万
2017年6月30日: -1億6800万
2017年9月30日: 2億8900万
2017年12月31日 +161.94%: 7億5700万
2018年3月31日 +15.19%: 8億7200万
2018年6月30日 -71.22%: 2億5100万
2018年9月30日 +232.27%: 8億3400万
2018年12月31日 +58.99%: 13億2600万
2019年3月31日 +32.81%: 17億6100万
2019年6月30日 -85.8%: 2億5000万
2019年9月30日 +687.2%: 19億6800万
2019年12月31日 -23.93%: 14億9700万
2020年3月31日 +5.08%: 15億7300万
2020年6月30日: -13億9800万
2020年9月30日: -3億4300万
2020年12月31日: 8億4300万
2021年3月31日 +16.25%: 9億8000万
2021年6月30日 -40.41%: 5億8400万
2021年9月30日 +66.95%: 9億7500万
2021年12月31日 +78.26%: 17億3800万
2022年3月31日 -27.56%: 12億5900万
2022年6月30日 -40.27%: 7億5200万
2022年9月30日 +96.01%: 14億7400万
2022年12月31日 +37.92%: 20億3300万
2023年3月31日 -4.13%: 19億4900万
2023年6月30日 -63.11%: 7億1900万
2023年9月30日 +80.25%: 12億9600万
2023年12月31日 +67.05%: 21億6500万
2024年3月31日 -17.55%: 17億8500万
2024年6月30日 -84.48%: 2億7700万
2024年9月30日 +119.49%: 6億800万
2024年12月31日 +41.61%: 8億6100万
2025年3月31日 +19.98%: 10億3300万
2025年6月30日: -2300万
2025年9月30日: 7億3000万
2025年12月31日 +75.07%: 12億7800万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/23 10:00
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額

2025/06/23 10:00
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20―3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65―2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/23 10:00