建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

建物(建物付属設備を除く)
定額法2014/03/26 13:19

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額の主なものは、次のとおりであります。

建物	新倉庫 建物附属設備工事一式	76,681千円
ソフトウェア	Webデザインとユーザビリティ改善	45,860千円
	商品情報登録	37,798千円
	B2B大幅改善	33,478千円

2.当期減少額の主なものは、次のとおりであります。

2014/03/26 13:19

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
a. 建物(建物付属設備を除く)
定額法
b. その他の有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～31年
構築物 10年
機械及び装置 12年
車両運搬具 4年～6年
工具、器具及び備品 4年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法2014/03/26 13:19