建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

建物(建物付属設備を除く)
定額法2015/03/26 14:03

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内容は以下のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)		当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)
建物	-千円		7,134千円
機械及び装置	-		29,037

2015/03/26 14:03

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
a. 建物(建物付属設備を除く)
定額法
b. その他の有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～38年
構築物 10年
機械及び装置 12年
車両運搬具 4年～6年
工具、器具及び備品 4年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2015/03/26 14:03