建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

建物(建物附属設備を除く)
定額法2019/03/26 16:45

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産除却損の内容は以下のとおりであります。

前連結会計年度(自 2017年1月1日至 2017年12月31日)		当連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)
建物	1,541千円		-千円
機械及び装置	-		22

2019/03/26 16:45

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
a. 建物(建物附属設備を除く)
定額法
b. その他の有形固定資産
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～38年
構築物 10年～30年
機械及び装置 12年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 4年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2019/03/26 16:45