#1 固定資産の減価償却の方法: 物(建物附属設備を除く)
定額法
②その他の有形固定資産
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～38年
構築物 10年～30年
機械及び装置 12年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 4年～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2019/03/26 16:45
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
a. 建物(建物附属設備を除く)
定額法
b. その他の有形固定資産
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～38年
構築物 10年～30年
機械及び装置 12年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 4年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2019/03/26 16:45