有価証券報告書-第21期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～38年
構築物 4年～30年
機械及び装置 9年～12年
車両運搬具 2年～6年
工具、器具及び備品 2年～14年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(4～5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。