訂正有価証券報告書-第29期(平成29年3月1日-平成30年2月28日)

4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～ 15年
工具、器具及び備品 3年～ 8年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法