建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
連結
- 2011年12月31日
- 22億4587万
- 2012年12月31日 +6.88%
- 24億50万
- 2013年12月31日 +16.48%
- 27億9622万
- 2014年12月31日 +14.76%
- 32億900万
- 2015年12月31日 +11.81%
- 35億8800万
- 2016年12月31日 +13.02%
- 40億5500万
- 2017年12月31日 +22.22%
- 49億5600万
- 2018年12月31日 +15.8%
- 57億3900万
- 2019年12月31日 +8.49%
- 62億2600万
- 2020年12月31日 +44.14%
- 89億7400万
- 2021年12月31日 -1.87%
- 88億600万
- 2022年12月31日 +6.7%
- 93億9600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2023/03/29 15:30
建物及び構築物 8~34年
その他の固定資産 5~15年 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2023/03/29 15:30
前連結会計年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日) 当連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 建物及び構築物 36百万円 23百万円 機械及び装置 3 1 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、主に管理会計上の区分であり継続的に収支の把握を行っている店舗を基本として、資産のグルーピングを行っています。2023/03/29 15:30
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである35店舗において、帳簿価額を回収可能価額まで減損し、減損損失586百万円(建物及び構築物536百万円、機械及び装置29百万円、その他19百万円)を特別損失に計上しました。
なお、当該資産の回収可能価額は使用価値と正味売却価額のいずれか高い金額を採用しております。正味売却価額については、実質的に売却等が困難なため零として評価しております。使用価値の算出にあたっては、将来キャッシュ・フローに基づき算定しておりますが、割引前将来キャッシュ・フローがマイナスであるため割引率の記載を省略しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の流動資産の残高は25,259百万円となり、前連結会計年度末の23,554百万円から1,704百万円増加いたしました。これは主に、現金及び預金が491百万円、売掛金が687百万円、商品及び製品が196百万円、その他が295百万円増加したためであります。2023/03/29 15:30
当連結会計年度末の固定資産の残高は10,205百万円となり、前連結会計年度末の9,931百万円から274百万円増加いたしました。これは主に、建物及び構築物が458百万円、機械及び装置が69百万円増加したものの、商標権の減損及び減価償却により239百万円減少したためであります。
この結果、総資産は、35,465百万円となり、前連結会計年度末の33,486百万円から1,979百万円増加いたしました。