アークランドサービス HD(3085)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年12月31日
- 9億6028万
- 2009年12月31日 +2.39%
- 9億8319万
- 2010年12月31日 +15.56%
- 11億3617万
- 2011年12月31日 +5.07%
- 11億9375万
- 2012年12月31日 +7.28%
- 12億8069万
- 2013年12月31日 +16.11%
- 14億8700万
- 2014年12月31日 +13.38%
- 16億8600万
- 2015年12月31日 -1.07%
- 16億6800万
- 2016年12月31日 -89.99%
- 1億6700万
- 2017年12月31日 -21.56%
- 1億3100万
- 2018年12月31日 -7.63%
- 1億2100万
- 2019年12月31日 +28.1%
- 1億5500万
- 2020年12月31日 +70.32%
- 2億6400万
- 2021年12月31日 +54.17%
- 4億700万
- 2022年12月31日 -15.72%
- 3億4300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産2023/03/29 15:30
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2023/03/29 15:30
前連結会計年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日) 当連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 建物及び構築物 36百万円 23百万円 機械及び装置 3 1 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。
新規出店に伴う建物の増加135百万円、構築物の増加48百万円。
2.無形固定資産の「期首残高」「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
3.当期減少額の()内は内書きで、減損損失の計上額であります。2023/03/29 15:30 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2021年1月1日 至 2021年12月31日)2023/03/29 15:30
当社グループは、主に管理会計上の区分であり継続的に収支の把握を行っている店舗を基本として、資産のグルーピングを行っています。場所 用途 種類 減損損失(百万円) ㈱かつや(東京都足立区他) 営業店舗 建物等 28 ㈱ミールワークス(東京都渋谷区他) 営業店舗 建物等 365 アークダイニング㈱(東京都品川区) 営業店舗 建物等 26 フィルドテーブル㈱(東京都港区他) 営業店舗 建物等 32 ㈱バックパッカーズ(東京都港区他) 営業店舗 建物等 109 ARCLAND SERVICE KOREA(大韓民国ソウル市他) 営業店舗 建物等 24 店舗等計 586
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである35店舗において、帳簿価額を回収可能価額まで減損し、減損損失586百万円(建物及び構築物536百万円、機械及び装置29百万円、その他19百万円)を特別損失に計上しました。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の流動資産の残高は25,259百万円となり、前連結会計年度末の23,554百万円から1,704百万円増加いたしました。これは主に、現金及び預金が491百万円、売掛金が687百万円、商品及び製品が196百万円、その他が295百万円増加したためであります。2023/03/29 15:30
当連結会計年度末の固定資産の残高は10,205百万円となり、前連結会計年度末の9,931百万円から274百万円増加いたしました。これは主に、建物及び構築物が458百万円、機械及び装置が69百万円増加したものの、商標権の減損及び減価償却により239百万円減少したためであります。
この結果、総資産は、35,465百万円となり、前連結会計年度末の33,486百万円から1,979百万円増加いたしました。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2023/03/29 15:30
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。