建物及び構築物(IFRS)
連結
- 2019年12月31日
- 719億6900万
- 2020年12月31日 -5.77%
- 678億1400万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2023/02/17 15:16
建物及び構築物 8~35年
機械及び装置、車両運搬具及び工具、器具及び備品 3~8年 - #2 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2023/02/17 15:16
(注)リース負債の測定に含めていない変動リース料に係る費用であります。当連結会計年度は、一定の条件を満たした賃料減免1,010百万円について変動リース料のマイナスとして処理したことにより、変動リース料が前年と比較して減少しております。(「3.重要な会計方針 (会計方針の変更)」参照)前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日) 土地を原資産とするもの 3,851 3,741 建物及び構築物を原資産とするもの 32,359 31,609 機械装置及び運搬具を原資産とするもの 1,431 1,410
(2) リースに係るキャッシュ・アウトフロー(借手) - #3 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2023/02/17 15:16
(注)減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前連結会計年度102店舗、当連結会計年度365店舗であります。用途 種類 前連結会計年度(2019年12月31日) 当連結会計年度(2020年12月31日) 店舗 建物及び構築物 873 4,255 機械装置及び運搬具 110 683 工具器具及び備品 94 380 使用権資産 902 2,299 遊休資産 建物及び構築物 150 - 工具器具及び備品 2 54
店舗の営業損益が継続してマイナス、又は、資産の市場価値が帳簿価額より著しく下落している資産グループと、今後の利用見込みがなくなった遊休資産のそれぞれにつき、いずれも帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を連結純損益計算書のその他の営業費用に計上しております(注記「27.その他の営業費用」参照)。 - #4 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で計上しております。主要な資産項目ごとの主な見積耐用年数は以下のとおりであります。2023/02/17 15:16
建物及び構築物 8~35年
機械及び装置、車両運搬具及び工具、器具及び備品 3~8年