J.フロントリテイリング（3086）のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年2月29日
- 10億9800万
- 2009年2月28日
- -11億6100万
- 2010年2月28日
- -6億7600万
- 2011年2月28日
- -4億7700万
- 2012年2月29日 -73.38%
- -8億2700万
- 2013年2月28日
- 6800万
- 2014年2月28日 +999.99%
- 23億5700万
- 2015年2月28日 -0.21%
- 23億5200万
- 2016年2月29日 -10.16%
- 21億1300万
- 2017年2月28日 -2.84%
- 20億5300万
個別
- 2014年2月28日
- 900万
- 2015年2月28日 ±0%
- 900万
- 2016年2月29日 +88.89%
- 1700万
- 2017年2月28日 -11.76%
- 1500万
- 2018年2月28日 +120%
- 3300万
- 2019年2月28日 -63.64%
- 1200万
- 2020年2月29日
- -700万
- 2021年2月28日 -328.57%
- -3000万
- 2022年2月28日
- 700万
- 2023年2月28日 +999.99%
- 7800万
- 2024年2月29日 +64.1%
- 1億2800万
- 2025年2月28日 -3.91%
- 1億2300万
- 2026年2月28日 +16.26%
- 1億4300万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/26 15:30
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 資産除去債務に対応する除去費用 △16 △9 その他有価証券評価差額金 △54 △65 繰延税金負債合計 △70 △75
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
