#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
・商品、製品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
・貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8～50年
機械装置及び運搬具 5～15年
工具、器具及び備品 4～20年2026/03/25 16:26
#2 設備の新設、除却等の計画（連結）: 要な設備の新設等

(注)投資予定金額には、無形固定資産が含まれております。2026/03/25 16:26
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具、器具及び備品 4～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 4～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
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