ドトール・日レス HD(3087)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年5月31日
- 3億800万
- 2011年8月31日 +247.73%
- 10億7100万
- 2011年11月30日 +79.08%
- 19億1800万
- 2012年2月29日 +44.11%
- 27億6400万
- 2012年5月31日 -82.71%
- 4億7800万
- 2012年8月31日 +407.95%
- 24億2800万
- 2012年11月30日 +53.91%
- 37億3700万
- 2013年2月28日 +24.48%
- 46億5200万
- 2013年5月31日 -64.85%
- 16億3500万
- 2013年8月31日 +46.97%
- 24億300万
- 2013年11月30日 +52.73%
- 36億7000万
- 2014年2月28日 +9.48%
- 40億1800万
- 2014年5月31日 -58.49%
- 16億6800万
- 2014年8月31日 +99.34%
- 33億2500万
- 2014年11月30日 +48.66%
- 49億4300万
- 2015年2月28日 +15.9%
- 57億2900万
- 2015年5月31日 -72.23%
- 15億9100万
- 2015年8月31日 +82.15%
- 28億9800万
- 2015年11月30日 +37.58%
- 39億8700万
- 2016年2月29日 +9.63%
- 43億7100万
- 2016年5月31日 -61.31%
- 16億9100万
- 2016年8月31日 +97.58%
- 33億4100万
- 2016年11月30日 +52.41%
- 50億9200万
- 2017年2月28日 +24.57%
- 63億4300万
- 2017年5月31日 -68.3%
- 20億1100万
- 2017年8月31日 +95.72%
- 39億3600万
- 2017年11月30日 +41.51%
- 55億7000万
- 2018年2月28日 +21.1%
- 67億4500万
- 2018年5月31日 -74.25%
- 17億3700万
- 2018年8月31日 +116.47%
- 37億6000万
- 2018年11月30日 +38.54%
- 52億900万
- 2019年2月28日 +14.49%
- 59億6400万
- 2019年5月31日 -66.47%
- 20億
- 2019年8月31日 +98.2%
- 39億6400万
- 2019年11月30日 +36.65%
- 54億1700万
- 2020年2月29日 +11.15%
- 60億2100万
- 2020年5月31日
- -46億1900万
- 2020年8月31日 -25.2%
- -57億8300万
- 2020年11月30日
- -50億4100万
- 2021年2月28日 -116.39%
- -109億800万
- 2021年5月31日
- 13億
- 2021年8月31日 +57.62%
- 20億4900万
- 2021年11月30日 +75.11%
- 35億8800万
- 2022年2月28日 -67.34%
- 11億7200万
- 2022年5月31日 -7.68%
- 10億8200万
- 2022年8月31日 +137.25%
- 25億6700万
- 2022年11月30日 +14.37%
- 29億3600万
- 2023年2月28日 +16.62%
- 34億2400万
- 2023年5月31日 -40.1%
- 20億5100万
- 2023年8月31日 +89.03%
- 38億7700万
- 2023年11月30日 +29.51%
- 50億2100万
- 2024年2月29日 +12.07%
- 56億2700万
- 2024年5月31日 -57.37%
- 23億9900万
- 2024年8月31日 +71.53%
- 41億1500万
- 2024年11月30日 +41.99%
- 58億4300万
- 2025年2月28日 +14.87%
- 67億1200万
- 2025年5月31日 -74.72%
- 16億9700万
- 2025年8月31日 +141.43%
- 40億9700万
- 2025年11月30日 +62.78%
- 66億6900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/05/28 16:12
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- ニ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の処理方法2025/05/28 16:12
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の処理方法については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準 - #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)2025/05/28 16:12
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)