有価証券報告書-第20期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) |
取締役社長 (代表取締役) | 野 坂 英 吾 | 昭和47年5月6日生 | 平成7年5月 有限会社トレジャー・ファクトリー(現当社)設立、代表取締役社長 平成11年12月 同社を株式会社トレジャー・ファクトリーに改組 代表取締役社長(現任) | (注)4 | 2,302,000 | |
専務取締役 | システム部長 | 野 坂 淳 | 昭和49年9月15日生 | 平成10年4月 有限会社トレジャー・ファクトリー(現当社)入社 平成11年12月 当社取締役事業本部長 平成15年6月 当社専務取締役管理本部長兼システム部長 平成21年3月 当社専務取締役営業部長兼システム部長 平成23年3月 当社専務取締役営業部長 平成24年3月 当社専務取締役 平成26年2月 当社専務取締役システム部長(現任) | (注)4 | 236,800 |
取締役 | 事業推進部長 | 澤 田 卓 | 昭和48年4月15日生 | 平成8年4月 太平住宅株式会社入社 平成11年10月 有限会社トレジャー・ファクトリー(現当社)入社 平成14年6月 当社商品スーパーバイザー 平成15年6月 当社商品部長兼店舗開発部長 平成16年1月 当社商品部長 平成16年5月 当社取締役商品部長 平成24年3月 当社取締役事業推進部長(現任) | (注)4 | 31,000 |
取締役 | 管理部長 | 小 林 英 治 | 昭和50年8月19日生 | 平成10年7月 プライスウォーターハウスコンサルタント株式会社入社 平成14年10月 当社入社 平成16年1月 当社財務経理部長 平成18年3月 当社管理部長 平成23年5月 当社取締役管理部長 平成24年1月 当社取締役管理部長兼総務部長 平成24年3月 当社取締役管理部長(現任) | (注)4 | 25,000 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) |
取締役 | 鈴 木 信 夫 | 昭和46年6月8日生 | 平成7年4月 株式会社日本オートメーション入社 平成9年9月 千代田第一工業株式会社入社 平成12年1月 同社常務取締役 平成16年1月 同社代表取締役社長(現任) 平成16年5月 当社取締役 平成16年9月 当社取締役退任 平成18年5月 当社取締役(現任) | (注)4 | 4,000 | |
常勤監査役 | 佐 渡 一 雄 | 昭和25年6月1日生 | 昭和48年4月 中央労働災害防止協会入会 昭和54年10月 アーンスト・アンド・ウイニー会計事務所(現 新日本有限責任監査法人)入所 昭和58年3月 公認会計士登録 昭和62年4月 監査法人朝日親和会計社(現 有限責任あずさ監査法人)入社 平成8年8月 朝日監査法人(現 有限責任あずさ監査法人)社員就任 平成24年7月 公認会計士佐渡一雄事務所設立(現任) 平成27年5月 当社常勤監査役(現任) | (注)5 | ― | |
監査役 | 石 川 博 康 | 昭和34年6月22日生 | 平成4年4月 弁護士登録(埼玉弁護士会) 石川博光法律事務所入所 平成12年1月 石川総合法律事務所設立、代表弁護士 平成18年5月 当社監査役(現任) 平成19年4月 アーク法律事務所設立、代表弁護士(現任) 平成19年6月 ブルドックソース株式会社社外監査役(現任) | (注)5 | 4,000 | |
監査役 | 金野 栄太郎 | 昭和34年6月30日生 | 平成4年4月 朝日新和会計社(現有限責任 あずさ監査法人)入社 平成7年3月 公認会計士登録 平成8年12月 こんの公認会計士事務所(現税理士法人のぞみ会計社)設立 平成12年4月 株式会社エフピー・フィールディング(現株式会社のぞみキャピタルマネジメント)設立、代表取締役 平成18年10月 東陽監査法人代表社員(現任) 平成19年5月 東陽監査法人理事 平成20年5月 当社監査役(現任) 平成24年9月 東陽監査法人理事待遇 平成25年9月 株式会社のぞみリアルエステート設立、代表取締役(現任) 平成26年8月 東陽監査法人理事・事業開発本部長(現任) | (注)6 | ― | |
計 | 2,602,800 |
(注)1 専務取締役 野坂 淳は、取締役社長 野坂英吾の実弟であります。
2 取締役 鈴木信夫は、社外取締役であります。
3 常勤監査役 佐渡一雄、監査役 石川博康及び金野栄太郎は、社外監査役であります。
4 任期は、平成27年5月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
5 任期は、平成27年5月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
6 任期は、平成24年5月30日開催の定時株主総会の終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。