オーシャンシステム（3096）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 30億7511万
2009年3月31日 +14.87%: 35億3247万
2010年3月31日 +17.06%: 41億3512万
2010年12月31日 +8.33%: 44億7971万
2011年3月31日 -0.91%: 44億3876万
2011年6月30日 +0.03%: 44億4022万
2011年9月30日 -0.42%: 44億2157万
2011年12月31日 -0.46%: 44億115万
2012年3月31日 -1.91%: 43億1702万
2012年6月30日 +0.29%: 43億2953万
2012年9月30日 -0.06%: 43億2675万
2012年12月31日 +0.73%: 43億5829万
2013年3月31日 +7.41%: 46億8105万
2013年6月30日 +7.9%: 50億5104万
2013年9月30日 -1.41%: 49億7996万
2013年12月31日 -0.94%: 49億3332万
2014年3月31日 -4.29%: 47億2152万
2014年6月30日 +0.5%: 47億4524万
2014年9月30日 -1.39%: 46億7940万
2014年12月31日 -1.87%: 45億9211万
2015年3月31日 -5.63%: 43億3371万
2015年6月30日 -0.24%: 43億2343万
2015年9月30日 +0.23%: 43億3324万
2015年12月31日 -1.97%: 42億4781万
2016年3月31日 -1.34%: 41億9087万
2016年6月30日 -1.73%: 41億1831万
2016年9月30日 -0.91%: 40億8065万
2016年12月31日 -2.03%: 39億9784万
2017年3月31日 -1.75%: 39億2770万
2017年6月30日 -1.96%: 38億5065万
2017年9月30日 -0.59%: 38億2799万
2017年12月31日 +6.53%: 40億7791万
2018年3月31日 +1.17%: 41億2561万
2018年6月30日 -1.22%: 40億7523万
2018年9月30日 -0.72%: 40億4607万
2018年12月31日 +12.07%: 45億3440万
2019年3月31日 +11.16%: 50億4054万
2019年6月30日 -1.37%: 49億7163万
2019年9月30日 -1.54%: 48億9512万
2019年12月31日 -0.64%: 48億6368万
2020年3月31日 +1.34%: 49億2895万
2020年6月30日 +0.84%: 49億7023万
2020年9月30日 +0.44%: 49億9211万
2020年12月31日 -0.28%: 49億7806万
2021年3月31日 +5.58%: 52億5575万
2021年6月30日 -0.88%: 52億954万
2021年9月30日 +0.1%: 52億1479万
2021年12月31日 +1.95%: 53億1623万
2022年3月31日 -2.44%: 51億8625万
2022年6月30日 -1.51%: 51億790万
2022年9月30日 +12.49%: 57億4592万
2022年12月31日 +3.28%: 59億3416万
2023年3月31日 -5.58%: 56億285万
2023年6月30日 -0.66%: 55億6575万
2023年9月30日 +1.83%: 56億6742万
2023年12月31日 +4.55%: 59億2515万
2024年3月31日 -2.9%: 57億5359万
2024年6月30日 -0.33%: 57億3451万
2024年9月30日 -1.74%: 56億3470万
2024年12月31日 -1.67%: 55億4059万
2025年3月31日 +0.11%: 55億4653万
2025年6月30日 -1.2%: 54億8019万
2025年9月30日 -0.59%: 54億4778万
2025年12月31日 +3.03%: 56億1268万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。また、事業用定期借地契約による借地上の建物及び構築物、定期建物賃貸借契約による建物及び構築物については、残存価額を零とした契約期間を耐用年数とする定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/06/25 15:41

#2 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自令和5年4月1日至令和6年3月31日)

場所	用途	種類
業務スーパー事業(熊本県八代市)	店舗	建物及び構築物他
食材宅配事業(群馬県前橋市)	工場、営業所	土地及び建物他

当社グループは、原則として事業部毎の支店及び店舗等を基本単位としてグルーピングを行っておりますが、賃貸用不動産及び遊休資産については物件単位によってグルーピングを行っております。当連結会計年度において、収益性が著しく低下した資産グループについて、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(160,881千円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物82,517千円、土地40,552千円、リース資産14,540千円、機械装置及び運搬具11,682千円、その他11,589千円であります。
なお、当該資産グループの回収可能価額は、正味売却価額又は使用価値により測定しております。正味売却価額については主に不動産鑑定評価基準に基づいた不動産鑑定士からの評価額を基準に評価し、使用価値については将来キャッシュ・フローを2.23%で割り引いて算出しております。

2025/06/25 15:41