オーシャンシステム（3096）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 6294万
2010年9月30日 +61.63%: 1億173万
2010年12月31日 +224.17%: 3億2979万
2011年3月31日 -0.04%: 3億2968万
2011年6月30日 -40.83%: 1億9506万
2011年9月30日 +22.98%: 2億3987万
2011年12月31日 +105.85%: 4億9379万
2012年3月31日 -3.42%: 4億7692万
2012年6月30日 -76.05%: 1億1420万
2012年9月30日 +46.54%: 1億6735万
2012年12月31日 +12.31%: 1億8795万
2013年3月31日 +17.29%: 2億2045万
2013年6月30日 -49.18%: 1億1204万
2013年9月30日 +71.87%: 1億9256万
2013年12月31日 +109.96%: 4億430万
2014年3月31日 -11.31%: 3億5859万
2014年6月30日 -66.03%: 1億2182万
2014年9月30日 +77.65%: 2億1642万
2014年12月31日 +127.31%: 4億9194万
2015年3月31日 -59.76%: 1億9793万
2015年6月30日 -2.79%: 1億9241万
2015年9月30日 +77.01%: 3億4058万
2015年12月31日 +68.12%: 5億7258万
2016年3月31日 -17.24%: 4億7385万
2016年6月30日 -67.97%: 1億5178万
2016年9月30日 +101.43%: 3億573万
2016年12月31日 +113.51%: 6億5278万
2017年3月31日 -9.99%: 5億8757万
2017年6月30日 -63.49%: 2億1453万
2017年9月30日 +37.45%: 2億9488万
2017年12月31日 +87.41%: 5億5265万
2018年3月31日 -12.16%: 4億8543万
2018年6月30日 -57.98%: 2億397万
2018年9月30日 +71.94%: 3億5070万
2018年12月31日 +37.22%: 4億8123万
2019年3月31日 -14.26%: 4億1262万
2019年6月30日 -37.58%: 2億5755万
2019年9月30日 +53.47%: 3億9526万
2019年12月31日 +98.15%: 7億8319万
2020年3月31日 +13.36%: 8億8784万
2020年6月30日 -52.7%: 4億1996万
2020年9月30日 +38.54%: 5億8181万
2020年12月31日 +75.85%: 10億2314万
2021年3月31日 +4.55%: 10億6972万
2021年6月30日 -67.12%: 3億5174万
2021年9月30日 +39.49%: 4億9066万
2021年12月31日 +89%: 9億2737万
2022年3月31日 -4.28%: 8億8769万
2022年6月30日 -71.14%: 2億5621万
2022年9月30日 +46.73%: 3億7593万
2022年12月31日 +79.54%: 6億7495万
2023年3月31日 -47.76%: 3億5259万
2023年6月30日 +44.35%: 5億898万
2023年9月30日 +49.43%: 7億6058万
2023年12月31日 +75.86%: 13億3756万
2024年3月31日 +5.8%: 14億1518万
2024年6月30日 -70.91%: 4億1165万
2024年9月30日 +91.33%: 7億8762万
2024年12月31日 +42.68%: 11億2377万
2025年3月31日 -8.63%: 10億2680万
2025年6月30日 -44.36%: 5億7133万
2025年9月30日 +37.6%: 7億8617万
2025年12月31日 +57.19%: 12億3580万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:41
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号令和4年10月28日。以下「令和4年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、令和4年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号令和4年10月28日。以下「令和4年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、令和4年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、これによる前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 15:41