#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産の減価償却は、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、行内における利用可能期間(主として5年～11年)に基づいて償却しております。2020/06/25 9:07
#2 有形固定資産等明細表（連結）: (注)有形固定資産及び無形固定資産の金額が資産の総額の100分の1以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2020/06/25 9:07
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 連結子会社の有形固定資産については、資産の見積耐用年数に基づき、主として定率法により償却しております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産の減価償却は、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、当行及び連結子会社で定める利用可能期間(主として5年～11年)に基づいて償却しております。
2020/06/25 9:07
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他:5年～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産の減価償却は、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、行内における利用可能期間(主として5年～11年)に基づいて償却しております。
2020/06/25 9:07
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産の減価償却は、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、当行及び連結子会社で定める利用可能期間(主として5年～11年)に基づいて償却しております。2020/06/25 9:07