減損損失 - その他、新株の発行、為替換算調整勘定他2件
2007年3月
- 減損損失 - その他
- -
- 新株の発行
- -
- 為替換算調整勘定
- -450億8700万
- その他の特定取引資産
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2008年3月
- 減損損失 - その他
- -
- 新株の発行
- -
- 為替換算調整勘定
- -845億3400万
- その他の特定取引資産
- 7947億1600万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2009年3月
- 減損損失 - その他
- -
- 新株の発行
- -
- 為替換算調整勘定
- -1188億8800万
- その他の特定取引資産
- 7134億3200万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2010年3月
- 減損損失 - その他
- -
- 新株の発行
- 3331億
- 為替換算調整勘定
- -951億5200万
- その他の特定取引資産
- 9830億7500万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2011年3月
- 減損損失 - その他
- -
- 新株の発行
- -
- 為替換算調整勘定
- -1046億9500万
- その他の特定取引資産
- 1兆1482億
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2012年3月
- 減損損失 - その他
- -
- 新株の発行
- -
- 為替換算調整勘定
- -1042億4300万
- その他の特定取引資産
- 8476億9300万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2013年3月
- 減損損失 - その他
- -
- 新株の発行
- -
- 為替換算調整勘定
- -863億3500万
- その他の特定取引資産
- 1兆2195億
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2014年3月
- 減損損失 - その他
- -
- 新株の発行
- -
- 為替換算調整勘定
- -320億5400万
- その他の特定取引資産
- 1兆3551億
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -210億200万
2015年3月
- 減損損失 - その他
- -
- 新株の発行
- -
- 為替換算調整勘定
- -126億8800万
- その他の特定取引資産
- 1兆1452億
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -290億9000万
2016年3月
- 減損損失 - その他
- 35億6900万
- 新株の発行
- -
- 為替換算調整勘定
- -247億4600万
- その他の特定取引資産
- 1兆2790億
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2017年3月
- 減損損失 - その他
- 32億6600万
- 新株の発行
- -
- 為替換算調整勘定
- -381億9500万
- その他の特定取引資産
- 9945億8900万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2018年3月
- 減損損失 - その他
- 32億
- 新株の発行
- -
- 為替換算調整勘定
- -529億5700万
- その他の特定取引資産
- 6422億5800万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2019年3月
- 減損損失 - その他
- 32億7900万
- 新株の発行
- -
- 為替換算調整勘定
- -774億2200万
- その他の特定取引資産
- 1兆433億
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2020年3月
- 減損損失 - その他
- 15億6800万
- 新株の発行
- -
- 為替換算調整勘定
- -903億9000万
- その他の特定取引資産
- 1兆164億
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2021年3月
- 減損損失 - その他
- 39億300万
- 新株の発行
- -
- 為替換算調整勘定
- -1096億7100万
- その他の特定取引資産
- 1兆1904億
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2022年3月
- 減損損失 - その他
- 80億5400万
- 新株の発行
- -
- 為替換算調整勘定
- 165億500万
- その他の特定取引資産
- 6139億8000万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2023年3月
- 減損損失 - その他
- 71億2600万
- 新株の発行
- -
- 為替換算調整勘定
- 1418億3400万
- その他の特定取引資産
- 4829億9000万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2024年3月
- 減損損失 - その他
- 23億9300万
- 新株の発行
- -
- 為替換算調整勘定
- 3020億5800万
- その他の特定取引資産
- 3264億7200万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
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