- 8341
- 2026/09/08
- 時価
- 8934億円
- PER 予
- 14.1倍
- 2010年以降
- 赤字-19.85倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.14倍
- 2010年以降
- 0.16-1.07倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 2.68%
- ROE 予
- 8.12%
- ROA 予
- 0.58%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
七十七銀行（8341）の固定資産圧縮積立金の推移 - 通期
個別
- 2007年3月31日
- 9億1600万
- 2008年3月31日 -3.17%
- 8億8700万
- 2009年3月31日 -3.16%
- 8億5900万
- 2010年3月31日 -3.73%
- 8億2700万
- 2011年3月31日 -5.8%
- 7億7900万
- 2012年3月31日 -1.93%
- 7億6400万
- 2013年3月31日 -3.27%
- 7億3900万
- 2014年3月31日 -3.11%
- 7億1600万
- 2015年3月31日 +1.54%
- 7億2700万
- 2016年3月31日 +7.84%
- 7億8400万
- 2017年3月31日 -3.06%
- 7億6000万
- 2018年3月31日 -0.79%
- 7億5400万
- 2019年3月31日 -3.05%
- 7億3100万
- 2020年3月31日 -3.15%
- 7億800万
- 2021年3月31日 -2.97%
- 6億8700万
- 2022年3月31日 -2.77%
- 6億6800万
- 2023年3月31日 -6.29%
- 6億2600万
- 2024年3月31日 -4.47%
- 5億9800万
- 2025年3月31日 -10.03%
- 5億3800万
- 2026年3月31日 -2.6%
- 5億2400万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/15 13:23
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 前払年金費用 △604 百万円 △875 百万円 固定資産圧縮積立金 △245 百万円 △238 百万円 その他 △17 百万円 △13 百万円
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の百分の五以下であるため記載を省略しております。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/15 13:23
2 連結財務諸表提出会社の法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付に係る資産 △1,899 百万円 △5,991 百万円 固定資産圧縮積立金 △245 百万円 △238 百万円 その他 △17 百万円 △13 百万円
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の百分の五以下であるため記載を省略しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
